風荷重の計算

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構造骨組み用外装材用

共通事項

速度圧q(政令87条)

速度圧q(告示平12建告1458号)

Z_b=

Z_G=

α=

E_r=

G_f=

0.6・r²・V₀²・E=q=

N/m²

Z_b=

Z_G=

α=

E_r=

0.6・r²・V₀²・E_r²=q=

N/m²

条件別風荷重

風荷重時層せん断力
壁面骨組み
屋根面骨組み
ラチス/金網/円筒形構造物

層	階高h (m)	地盤面からの高さ Z(m)	kz	外圧係数		風力係数風上Cpe-風下Cpe = Cf	風圧力 W(N/m²)	X方向		Y方向
層	階高h (m)	地盤面からの高さ Z(m)	kz	風上壁面 ■Cpe	風下壁面 ■Cpe	風力係数風上Cpe-風下Cpe = Cf	風圧力 W(N/m²)	幅Bx (m)	Qwx (kN)	幅By (m)	Qwy (kN)
層2					-0.4
層1					-0.4

外圧係数分布図

外圧係数Cpe				内圧係数 Cpi		風力係数 Cpe-Cpi = Cf
■風上壁面	側壁面		風下壁面	閉鎖型		開放型		■風上壁面	■側壁面	■風下面
■風上壁面	■風上上端より 0.5aの領域	■左に掲げる以外の領域	風下壁面	閉鎖型		風上開放	風下開放	■風上壁面	■側壁面	■風下面
	-0.70	-0.40	-0.40	0.00	-0.20	0.60	-0.40
	-0.70	-0.40	-0.40	0.00	-0.20	0.60	-0.40

外圧係数分布図

勾配屋根・陸屋根円弧屋根独立上家

外圧係数Cpe			内圧係数Cpi		風力係数 Cpe-Cpi = Cf			風圧力 Cf × q = W(N/m²)
■or■風上面		■風下面	閉鎖型		開放型		■or■風上屋根面		■風下屋根面	■or■風上屋根面		■風下屋根面
正の係数	負の係数	■風下面	閉鎖型		風上開放	風下開放	正の係数	負の係数	■風下屋根面	正の係数	負の係数	■風下屋根面
正の係数	負の係数			-0.50	0.00	-0.20	0.60	-0.40			-0.50	-1.10
		-0.50	0.00	-0.20	0.60	-0.40			-0.50	-1.10

※1 Θ=0で陸屋根と同等の計算になります。

外圧係数分布図

外圧係数Cpe				内圧係数Cpi		風力係数 Cpe-Cpi = Cf				風圧力 Cf × q = W(N/m²)
■R1部		■R2部	■R3部	閉鎖型		開放型		■R1部		■R2部	■R3部	■R1部		■R2部	■R3部
正の係数	負の係数	■R2部	■R3部			風上開放	風下開放	正の係数	負の係数			正の係数	負の係数
	-0.80	-0.50	0.00			-0.20	0.60	-0.40					-0.80			-0.50	-1.40	-1.10
	-0.80	-0.50	0.00	-0.20	0.60	-0.40			-0.80	-0.50	-1.40	-1.10

外圧係数分布図

風力係数Cf(切妻屋根)				風力係数Cf(翼型屋根)
風上屋根		風下屋根		風上屋根		風下屋根
正	負	正	負	正	負	正	負

独立上家立面図

ラチス構造物金網その他網状構造物煙突その他円筒形構造物

Z(m)	φ 0～0.6	構成部材	ラチスタイプ	kz	Cf	風圧力 Cfqφ = W(N/m²)

ラチスタイプ断面図

Z(m)	φ	kz	Cf	風圧力 Cfqφ = W(N/m²)

Z(m)	B(m)	kz	H/B	Cf	風圧力 Cf*q = W(N/m²)

円筒形構造物断面図

帳壁
屋根ふき材

ピーク外圧係数Cpe					ピーク内圧係数Cpi		ピーク風力係数Cf			風圧力 Cf×q = W(N/m²)
Cpe	Gpe	正の場合	負の場合		閉鎖型		開放型		正の場合	負の場合		正の場合	負の場合
Cpe	Gpe	正の場合	■一般部	■隅角部	閉鎖型		風上開放	風下開放	正の場合	■一般部	■隅角部	正の場合	■一般部	■隅角部
					0.00	-0.50	1.50	-1.20
					0.00	-0.50	1.50	-1.20

帳壁用の負のピーク外圧係数分布図

勾配屋根円弧屋根独立上家

ピーク外圧係数Cpe							ピーク内圧係数 Cpi		ピーク風力係数Cf					風圧力 Cf × q = W(N/m²)
Cpe	Gpe	正の場合	負の場合				閉鎖型		開放型		正の場合	負の場合				正の場合	負の場合
Cpe	Gpe	正の場合	■部位1	■部位2	■部位3	■部位4	閉鎖型		風上開放	風下開放	正の場合	■部位1	■部位2	■部位3	■部位4	正の場合	■部位1	■部位2	■部位3	■部位4
							0.00	-0.50	1.50	-1.20
							0.00	-0.50	1.50	-1.20

屋根ふき材の負のピーク外圧係数分布図

ピーク外圧係数Cpe					ピーク内圧係数Cpi		ピーク風力係数Cf			風圧力 Cf × q = W(N/m²)
Cpe	Gpe	正の場合	負の場合		閉鎖型		開放型		正の場合	負の場合		正の場合	負の場合
Cpe	Gpe	正の場合	■部位1	■部位2	閉鎖型		風上開放	風下開放	正の場合	■部位1	■部位2	正の場合	■部位1	■部位2
			-2.50	-3.20	0.00	-0.50	1.50	-1.20		-2.50	-3.20	-4.00	-4.70
			-2.50	-3.20	0.00	-0.50	1.50	-1.20		-2.50	-3.20	-4.00	-4.70

円弧屋根ふき材の負のピーク外圧係数分布図

風力係数Cf(切妻屋根)				風力係数Cf(翼型屋根)				Gpe			風圧力 CfGpeq = w(N/㎡)
風力係数Cf(切妻屋根)				風力係数Cf(翼型屋根)				Gpe			風上屋根		風下屋根
風上屋根		風下屋根		Cfが 0以上の時	cfが 0未満の時		正	負		正	負
正	負	正	負	Cfが 0以上の時	■の部位	■の部位	正	■の部位	■の部位	正	■の部位	■の部位
					3.00	4.00
					3.00	4.00

独立上家立面図

独立上家負のピーク外圧係数分布図

解説

入力内容の解説
計算内容の解説
規基準
参考文献

地表面粗度区分

: 下表によります。

地表面粗度区分
Ⅰ	都市計画区域外にあって,極めて平坦で障害物がないものとして特定行政庁が規則で定める区域
Ⅱ	都市計画区域外にあって地表面相度区分Ⅰの区域以外の区域（建築物の高さが13m以下の場合を除く。）又は都市計画区域内にあって地表面粗度区分Ⅳの区域以外の区域のうち,海岸線又は湖岸線（対岸までの距離が1,500m以上のものに限る。以下同じ。）までの距離が500m以内の地域（ただし,建築物の高さが13m以下である場合又は当該海岸線若しくは湖岸線からの距離が200mを超え,かつ,建築物の高さが31m以下である場合を除く。）
Ⅲ	地表面粗度区分Ⅰ,Ⅱ又はⅣ以外の区域
Ⅳ	都市計画区域内にあって,都市化が極めて著しいものとして特定行政庁が規則で定める区域

: その地方における過去の台風の記録に基づく風害の程度その他の風の性状に応じて30m毎秒から46m毎秒までの範囲内において国土交通大臣が定める風速(m/s)

: 建築物の高さと軒の高さの平均(m)

再現期間

: 選択した年数により基準風速を割り増します。割り増し係数は下表によります。

再現期間	割り増し係数r
50年	1.00
100年	1.07
200年	1.14
300年	1.19
400年	1.22
500年	1.25

階高	: 風圧力を受ける層の階高(m)
幅Bx	: 風圧力を受ける建物の見付け幅（X方向加力時)(m)
幅BY	: 風圧力を受ける建物の見付け幅（Y方向加力時)(m)

Z	: 壁面の地盤面からの高さ(m)

Θ	: 屋根面が水平面となす角度(度)

f・h・D	: 下図によります。(単位 m)

Θ	: 屋根面が水平面となす角度(度)

Z	: 壁面の地盤面からの高さ(m)
φ	: 充実率,風を受ける部分の最外縁により囲まれる面積に対する見付面積の割合
部材種別	: ラチスを構成する部材の種別、鋼管又は形鋼から選択
ラチスタイプ	: 下図によります。
注1　上図はラチスばり及びラチス柱の断面を表す。注2　風圧作用面積としては、の作用する方向から見たラチス構面の見付面積とする。

Z	: 風圧力を受ける壁面の地盤面からの高さ(m)
φ	: 充実率、受圧する最外郭面積に対する見付け面積の比

Z	: 風圧力を受ける壁面の地盤面からの高さ(m)
B	: 風作用方向から見た煙突の見付け幅(m)

Z	: 風圧力を受ける壁面の地盤面からの高さ(m)

Θ	: 屋根面が水平面となす角度(度)

f・h・d	: 下図によります。(単位 m)

Θ	: 屋根面が水平面となす角度(度)

速度圧q(構造骨組み用)の算定

速度圧qは下記により計算します。

q = 0.6EV₀²

ここに,

E	: 当該建築物の屋根の高さ及び周辺の地域に存する建築物その他の工作物,樹木その他の風速に影響を与えるものの状況に応じて国土交通大臣が定める方法により算出した数値(= Er²Gf)
V₀	: その地方における過去の台風の記録に基づく風害の程度その他の風の性状に応じて30m毎秒から46m毎秒までの範囲内において国土交通大臣が定める風速(単位 m/s)

速度圧q(外装材用)の算定

速度圧qは下記により計算します。

q = 0.6Er²V₀²

ここに,

Er	: 平成12年建設省告示第1454号第1第2項に規定するErの数値。ただし,地表面粗度区分がⅣの場合においては,地表面粗度区分がⅢの場合における数値を用いるものとする。

ErとGfの算定

Eは下式により算定します。

E = Er²Gf

ここに,

Er : 地表面粗度区分とＨの値に応じて下表によります。

HがZb以下の場合

Er=1.7(Z_b/Z_G)^α

HがZbを超える場合

Er=1.7(H/Z_G)^α

この表において,Er,Zb,ZG,α及びHは,それぞれ次の数値を表すものとする。

Er 平均風速の高さ方向の分布を表す係数
Z_b,Z_G及びα 地表面粗度区分に応じて次の表に掲げる数値

地表面粗度区分		Z_b (単位 m)	Z_G (単位 m)	α
Ⅰ	都市計画区域外にあって,極めて平坦で障害物がないものとして特定行政庁が規則で定める区域	5	250	0.10
Ⅱ	都市計画区域外にあって地表面相度区分Ⅰの区域以外の区域（建築物の高さが13m以下の場合を除く。）又は都市計画区域内にあって地表面粗度区分Ⅳの区域以外の区域のうち,海岸線又は湖岸線（対岸までの距離が1,500m以上のものに限る。以下同じ。）までの距離が500m以内の地域（ただし,建築物の高さが13m以下である場合又は当該海岸線若しくは湖岸線からの距離が200mを超え,かつ,建築物の高さが31m以下である場合を除く。）	5	350	0.15
Ⅲ	地表面粗度区分Ⅰ,Ⅱ又はⅣ以外の区域	5	450	0.20
Ⅳ	都市計画区域内にあって,都市化が極めて著しいものとして特定行政庁が規則で定める区域	10	550	0.27

H 建築物の高さと軒の高さとの平均（単位 m）

Gf : Hの値に応じて下表によります。

地表面粗度区分\H	(1)	(2)	(3)
地表面粗度区分\H	10以下の場合	10を超え40未満の場合	40以上の場合
Ⅰ	2.0	(1)と(3)とに掲げる数値を直線的に補間した数値	1.8
Ⅱ	2.2		2.0
Ⅲ	2.5		2.1
Ⅳ	3.1		2.3

層せん断力の計算

風荷荷重時層せん断力は下式で算定します。

Q_i = Q_i+1 + (Cf_i*h_i*B_i/2 + Cf_i+1*h_i+1*B_i+1/2)*q

ここに、

i	: 層数
Q_i	: i層の層せん断力
h_i	: i層の階高
B_i	: i層の風圧力を受ける壁の見付け幅
q	: 速度圧
Cf_i	: i層の風力係数

風力係数の計算

層せん断力計算用の風力係数は風上壁面の外圧係数Cpeから風下壁面の外圧係数Cpeを減じて算定します。外圧係数は下図によります。

風力係数分布図

表1 壁面のCpe
部位	■風上壁面	■風下壁面
部位	■風上壁面	■風下壁面	Cpe	0.8kz	-0.4

風圧力の計算

風圧力は下式で計算します。

W = q*Cf

ここに,

W	: 風圧力(N/m2)
q	: 速度圧(N/m2)
Cf	: 風力係数

風力係数の計算

風力係数は表1に規定する外圧係数Cpeから表2に規定する内圧係数Cpiを減じて得た数値とします。閉鎖型のCpiはCpeが負値の時は0,正の時は-0.2になります。

CpeとCpiは下表より算定します。

風力係数分布図

表1 壁面のCpe
部位	■風上壁面	側壁面		■風下壁面
部位	■風上壁面	■風上端部より0.5aの領域	■風上端部より0.5aの領域	■風下壁面
Cpe	0.8kz	-0.7	-0.4	-0.4

表2 閉鎖型及び開放型の建築物のCpi
型式	閉鎖型	開放型
型式	閉鎖型	風上開放	風下開放
Cpi	0及び-0.2	0.6	-0.4

風圧力の計算

風圧力は下式で計算します。

W = q*Cf

ここに,

W	: 風圧力(N/m2)
q	: 速度圧(N/m2)
Cf	: 風力係数

風力係数の計算

風力係数は表1または,表2に規定する外圧係数Cpeから表3に規定する内圧係数Cpiを減じて得た数値とします。閉鎖型のCpiはCpeが負値の時は0,正の時は-0.2になります。

CpeとCpiは下図より計算します。

風力係数分布図

表1 陸屋根面のCpe
部位	■風上端部より0.5aの領域	■左に掲げる領域以外の領域
部位	Cpe	-1.0	-0.5

表2 切妻屋根面、片流れ屋根面及びのこぎり屋根面のCpe
Θ\部位	■風上面		■風下面
Θ\部位	正の係数	負の係数	■風下面
10度未満	-	-1.0	-0.5
10度	0	-1.0
30度	0.2	-0.3
45度	0.4	0
90度	0.8	-
この表に掲げるθの数値以外のθに応じたCpeは、表に掲げる数値をそれぞれ直線的に補間した数値とする。ただし、θが10度未満の場合にあっては正の係数を、θが45度を超える場合にあっては負の係数を用いた計算は省略することができる。

表3 閉鎖型及び開放型の建築物のCpi
型式	閉鎖型	開放型
型式	閉鎖型	風上開放	風下開放
Cpi	0及び-0.2	0.6	-0.4

風圧力の計算

風圧力は下式で計算します。

W = q*Cf

ここに,

W	: 風圧力(N/m2)
q	: 速度圧(N/m2)
Cf	: 風力係数

風力係数の計算

CpeとCpiは下図より計算します。

風力係数分布図

表1 円弧屋根面のCpe
f/D \ 部位	■R1部				■R2部	■R3部
	h/Dが0の場合		h/Dが0.5以上の場合
	正の係数	負の係数	正の係数	負の係数
0.05未満	-	0	-	-1.0	-0.8	-0.5
0.05	0.1	0	0	-1.0
0.2	0.2	0	0	-1.0
0.3	0.3	0	0.2	-0.4
0.5以上	0.6	-	0.6	-
この表に掲げるh/D及びf/Dの数値以外の当該比率に応じたCpeは、表に掲げる数値をそれぞれ直線的に補間した数値とする。ただし、R1部においてf/Dが0．05未満の場合にあっては正の係数を、f/Dが0．3を超える場合にあっては負の係数を用いた計算を省略することができる。また、下図における円弧屋根面の境界線は、弧の4分点とする。

表2 閉鎖型及び開放型の建築物のCpi
型式	閉鎖型	開放型
型式	閉鎖型	風上開放	風下開放
Cpi	0及び-0.2	0.6	-0.4

風圧力の計算

風圧力は下式で計算します。

W = q*Cf

ここに,

W	: 風圧力(N/m2)
q	: 速度圧(N/m2)
Cf	: 風力係数

風力係数の計算

風力係数は表1に規定する数値とします。

表1 独立上家のCf
Θ\部位		切妻屋根				翼型屋根
		屋上屋根		風下屋根		屋上屋根		風下屋根
		正	負	正	負	正	負	正	負
(1)	10度以下の場合	0.6	-1.0	0.2	-0.8	0.6	-1.0	0.2	-0.8
(2)	10度を超え、30度未満の場合	(1)と(3)とに掲げる数値を直線的に補間した数値
(3)	30度	0.9	-0.5	0	-1.5	0.4	-1.2	0.8	-0.3
けた行方向に風を受ける場合にあっては、10度以下の場合の数値を用いるものとし、風上からH相当の範囲は風上屋根の数値を、それ以降の範囲は風下屋根の数値を用いるものとする。

風圧力の計算

風圧力は下式で計算します。

W = q*Cf*φ

ここに,

W	: 風圧力(N/m2)
q	: 速度圧(N/m2)
Cf	: 風力係数
φ	: 充実率,風を受ける部分の最外縁により囲まれる面積に対する見付面積の割合

風力係数の計算

風力係数Cfは表1に規定する数値とします。

表1 ラチス構造物のCf
種類\φ		(1)	(2)	(3)
種類\φ		0.1以下	0.1を超え0.6未満	0.6
鋼管	(a)	1.4kz	(1)と(3)とに掲げる数値を直線的に補間した数値	1.4kz
	(b)	2.2kz		1.5kz
	(c-1、2)	1.8kz		1.4kz
	(d)	1.7kz		1.3kz
形鋼	(a)	2.0kz		1.6kz
	(b)	3.6kz		2.0kz
	(c-1、2)	3.2kz		1.8kz
	(d)	2.8kz		1.7kz

上表(a)～(d)は下図によります。

注1　上図はラチスばり及びラチス柱の断面を表す。

注2　風圧作用面積としては、の作用する方向から見たラチス構面の見付面積とする。

風圧力の計算

風圧力は下式で計算します。

W = q*Cf*φ

ここに,

W	: 風圧力(N/m2)
q	: 速度圧(N/m2)
Cf	: 風力係数
φ	: 充実率,風を受ける部分の最外縁により囲まれる面積に対する見付面積の割合

風力係数の計算

風力係数Cfは表1に規定する数値とします。

注1　上図は金網等の断面を表すものとする。

注2　風圧作用面積としては、の作用する方向から見たラチス構面の見付面積とする。

表1 金網その他の網状の構造物Cf
Cf	1.4kz

風圧力の計算

風圧力は下式で計算します。

W = q*Cf*φ

ここに,

W	: 風圧力(N/m2)
q	: 速度圧(N/m2)
Cf	: 風力係数

風力係数の計算

風力係数Cfは表1に規定する数値とします。

注1　上図は煙突等の断面を表すものとする。

注2　風圧作用面積は、の作用する方向から見た煙突等の見付面積とする。

表1 煙突その他の円筒形の構造物のCf
H/B	(1)	(2)	(3)
H/B	1以下の場合	1を超え8未満の場合	8以上の場合
Cf	0.7kz	(1)と(3)とに掲げる数値を直線的に補間した数値	0.9kz

風圧力の計算

風圧力は下式で計算します。

W = q*Cf

ここに,

W	: 風圧力(N/m2)
q	: 平均速度圧(N/m2)
Cf	: ピーク風力係数

ピーク風力係数の計算

ピーク風力係数Cfはピーク外圧係数からピーク内圧係数を減じて求めます。ピーク外圧係数は正の場合は表1に規定するCpe に表2に規定するGpeを乗じて得た値とし,負の場合は表3の値とします。内圧係数は表4の値とします。

表1 帳壁の正のCpe

Hが5以下の場合

1.0

Hが5を超える場合場合

Zが5以下の場合

(5/H)^2α

Zが5を超える場合

(Z/H)^2α

この表において、H、Z及びαは、それぞれ次の数値を表すものとする。

H	建築物の高さと軒の高さとの平均（単位　m）
Z	帳壁の部分の地盤面からの高さ（単位　m）
α	平成12年建設省告示第1454号第1第3項に規定する数値（地表面粗度区分がⅣの場合にあっては、地表面粗度区分がⅢの場合における数値を用いるものとする。）

表2 帳壁の正圧部のGpe
Z \ 地表面粗度区分	(1)	(2)	(3)
Z \ 地表面粗度区分	5以下の場合	5を超え、40未満の場合	40以下の場合
Ⅰ	2.2	(1)と(3)とに掲げる数値を直線的に補間した数値	1.9
Ⅱ	2.6		2.1
Ⅲ及びⅣ	3.1		2.3
この表において、Zは、帳壁の部分の地盤面からの高さ（単位　m）を表すものとする。

表3 帳壁の負のピーク外圧係数

(1)

(2)

(3)

部位

45以下の場合

45を超え、60未満の場合

60以上の場合

の部位

-1.8

(1)と(3)とに掲げる数値を直線的に補間した数値

-2.4

の部位

-2.2

-3.0

この表において、部位の位置は、次図に定めるものとする。

この図において、H及びa'は、それぞれ次の数値を表すものとする。

H	建築物の高さと軒の高さとの平均（単位　m）
α'	平面の短辺の長さとHの2倍の数値のうちいずれか小さな数値（30を超えるときは、30とする。）（単位　m）

表4 帳壁のピーク内圧係数
閉鎖型の建築物	ピーク外圧係数が0以上の場合	-0.5
閉鎖型の建築物	ピーク外圧係数が0未満の場合	0
開放型の建築物	風上開放の場合	1.5
開放型の建築物	風下開放の場合	-1.2

風圧力の計算

風圧力は下式で計算します。

W = q*Cf

ここに,

W	: 風圧力(N/m2)
q	: 平均速度圧(N/m2)
Cf	: ピーク風力係数

ピーク風力係数の計算

表1 切妻屋根面、片流れ屋根面及びのこぎり屋根面の正のCpe
θ	10度	30度	45度	90度
Cpe	0	0.2	0.4	0.8
この表において、θは、表3の図中に掲げるθとする。また、この表に掲げるθの値以外のθに応じたCpeは、表に掲げる数値をそれぞれ直線的に補間した数値とし、θが10度未満の場合にあっては当該係数を用いた計算は省略することができる。

表2 屋根面の正圧部のGpe
地表面粗度区分\H	(1)	(2)	(3)
地表面粗度区分\H	5以下の場合	5を越え、40未満の場合	40以上の場合
Ⅰ	2.2	(1)と(3)とに掲げる数値を直線的に補間した数値	1.9
Ⅱ	2.6		2.1
Ⅲ及びⅣ	3.1		2.3
この表において、Hは、建築物の高さと軒の高さとの平均（単位　m）を表すものとする。

表3 切妻屋根面、片流れ屋根面及びのこぎり屋根面の負のピーク外圧係数

部位\θ

10度以下の場合

20度

30度以上の場合

の部位

-2.5

の部位

-3.2

の部位

-4.3

-3.2

の部位

-3.2

-5.4

-3.2

この表において、部位の位置は、次図に定めるものとする。また、表に掲げるθの値以外のθに応じたピーク外圧係数は、表に掲げる数値をそれぞれ直線的に補間した数値とし、θが10度以下の切妻屋根面については、当該θの値における片流れ屋根面の数値を用いるものとする。

この図において、H、θ及びa'は、それぞれ次の数値を表すものとする。

H	建築物の高さと軒の高さとの平均（単位　m）
θ	屋根面が水平面となす角度（単位　m）
α'	平面の短辺の長さとHの2倍の数値のうちいずれか小さな数値（30を超えるときは、30とする。）（単位　m）

表4 屋根面のピーク内圧係数
閉鎖型の建築物	ピーク外圧係数が0以上の場合	-0.5
閉鎖型の建築物	ピーク外圧係数が0未満の場合	0
開放型の建築物	風上開放の場合	1.5
開放型の建築物	風下開放の場合	-1.2

風圧力の計算

風圧力は下式で計算します。

W = q*Cf

ここに,

W	: 風圧力(N/m2)
q	: 平均速度圧(N/m2)
Cf	: ピーク風力係数

ピーク風力係数の計算

表1 円弧屋根面の正のCpe
h/d \ f/d	0.05	0.2	0.3	0.5以上
0	0.1	0.2	0.3	0.6
0.5以上	0	0	0.2	0.6
この表において、f、d及びhは、表5の図中に規定するf、d及びhとする。また、表に掲げるf/d及びh/d以外の当該比率に対応するCpeは、表に掲げる数値をそれぞれ直線的に補間した数値とし、f/dが0．05未満の場合にあっては、当該係数を用いた計算は省略することができる。

表2 屋根面の正圧部のGpe
地表面粗度区分\H	(1)	(2)	(3)
地表面粗度区分\H	5以下の場合	5を越え、40未満の場合	40以上の場合
Ⅰ	2.2	(1)と(3)とに掲げる数値を直線的に補間した数値	1.9
Ⅱ	2.6		2.1
Ⅲ及びⅣ	3.1		2.3
この表において、Hは、建築物の高さと軒の高さとの平均（単位　m）を表すものとする。

表3 円弧屋根面の負のピーク外圧係数

の部位

-2.5

の部位

-3.2

この表において、部位の位置は、次図に定めるものとする。

この図において、H、d、h、f及びa'は、それぞれ次の数値を表すものとする。

H	建築物の高さと軒の高さとの平均（単位　m）
d	円弧屋根面の張り間方向の長さ（単位　m）
h	建築物の軒の高さ（単位　m）
f	建築物の高さと軒の高さとの差（単位　m）
α'	平面の短辺の長さとHの2倍の数値のうちいずれか小さな数値（30を超えるときは、30とする。）（単位　m）

表4 屋根面のピーク内圧係数
閉鎖型の建築物	ピーク外圧係数が0以上の場合	-0.5
閉鎖型の建築物	ピーク外圧係数が0未満の場合	0
開放型の建築物	風上開放の場合	1.5
開放型の建築物	風下開放の場合	-1.2

風圧力の計算

風圧力は下式で計算します。

W = q*Cf

ここに,

W	: 風圧力(N/m2)
q	: 平均速度圧(N/m2)
Cf	: ピーク風力係数

ピーク風力係数の計算

ピーク風力係数Cfは表1に規定する風力係数に,当該風力係数が0以上の場合にあっては表2, 0未満の場合にあっては表3にそれぞれ規定するGpeを乗じて得た数値とします。

図1 独立上家

表1 独立上家のCf(平成12年建設省告示第1454号第3より)
Θ\部位		切妻屋根				翼型屋根
		屋上屋根		風下屋根		屋上屋根		風下屋根
		正	負	正	負	正	負	正	負
(1)	10度以下の場合	0.6	-1.0	0.2	-0.8	0.6	-1.0	0.2	-0.8
(2)	10度を超え、30度未満の場合	(1)と(3)とに掲げる数値を直線的に補間した数値
(3)	30度	0.9	-0.5	0	-1.5	0.4	-1.2	0.8	-0.3
けた行方向に風を受ける場合にあっては、10度以下の場合の数値を用いるものとし、風上からH相当の範囲は風上屋根の数値を、それ以降の範囲は風下屋根の数値を用いるものとする。

表2 屋根面の正圧部のGpe
地表面粗度区分\H	(1)	(2)	(3)
地表面粗度区分\H	5以下の場合	5を越え、40未満の場合	40以上の場合
Ⅰ	2.2	(1)と(3)とに掲げる数値を直線的に補間した数値	1.9
Ⅱ	2.6		2.1
Ⅲ及びⅣ	3.1		2.3
この表において、Hは、建築物の高さと軒の高さとの平均（単位　m）を表すものとする。

表3 独立上家のGpe（平成12年建設省告示第1454号第3に規定する風力係数が0未満である場合）

の部位

3.0

の部位

4.0

この表において、部位の位置は、次図に定めるものとする。

この図において、θ及びa'は、それぞれ次の数値を表すものとする。

Θ	屋根面が巣平面となす角度　(単位　度)
α'	平面の短辺の長さとHの2倍の数値のうちいずれか小さな数値（30を超えるときは、30とする。）（単位　m）

政令87条告示平12建告第1454号政令82条の4 告示平12建告第1458号

(風圧力)

87条風圧力は,速度圧に風力係数を乗じて計算しなければならない。

2　前項の速度圧は,次の式によつて計算しなければならない。

q=0.6E V₀²

この式において,q,E及び V₀は,それぞれ次の数値表すものとする。

q	速度圧(単位 N/m2)
E	当該建築物の屋根の高さ及び周辺の地域に存する建築物その他の工作物,樹木その他の風速に影響を与えるものの状況に応じて国土交通大臣が定める方法により算出した数値
V₀	その地方における過去の台風の記録に基づく風害の程度その他の風の性状に応じて30m毎秒から46m毎秒までの範囲内において国土交通大臣が定める風速(単位 m/s)

３　建築物に近接してその建築物を風の方向に対して有効にさえぎる他の建築物,防風林その他これらに類するものがある場合においては,その方向における速度圧は,前項の規定による数値の二分の一まで減らすことができる。

４　第一項の風力係数は,風洞試験によつて定める場合のほか,建築物又は工作物の断面及び平面の形状に応じて国土交通大臣が定める数値によらなければならない。

解説

■風圧力の計算

第１項の風圧力は以下の式で計算します。

W = q・Cf

ここで,

W:	風圧力(N/m2)
q:	速度圧(N/m2)
Cf:	風力係数

Eの数値を算出する方法並びにV0及び風力係数の数値を定める件

建築基準法施行令（昭和25年政令第338号）第87条第2項及び第4項の規定に基づき,Eの数値を算出する方法並びにV₀及び風力係数の数値を次のように定める。

第1建築基準法施行令（以下「令」という。）第87条第2項に規定するEの数値は,次の式によって算出するものとする。

E=Er²Gf

この式において,Er及びGfは,それぞれ次の数値を表すものとする。

Er	次項の規定によって算出した平均風速の高さ方向の分布を表す係数
Gf	第3項の規定によって算出したガスト影響係数

2 前項の式のErは,次の表に掲げる式によって算出するものとする。ただし,局地的な地形や地物の影響により平均風速が割り増されるおそれのある場合においては,その影響を考慮しなければならない。

HがZb以下の場合

Er=1.7(Z_b/Z_G)^α

HがZbを超える場合

Er=1.7(H/Z_G)^α

この表において,Er,Zb,ZG,α及びHは,それぞれ次の数値を表すものとする。

Er 平均風速の高さ方向の分布を表す係数
Z_b,Z_G及びα 地表面粗度区分に応じて次の表に掲げる数値

地表面粗度区分		Z_b (単位 m)	Z_G (単位 m)	α
Ⅰ	都市計画区域外にあって,極めて平坦で障害物がないものとして特定行政庁が規則で定める区域	5	250	0.10
Ⅱ	都市計画区域外にあって地表面相度区分Ⅰの区域以外の区域（建築物の高さが13m以下の場合を除く。）又は都市計画区域内にあって地表面粗度区分Ⅳの区域以外の区域のうち,海岸線又は湖岸線（対岸までの距離が1,500m以上のものに限る。以下同じ。）までの距離が500m以内の地域（ただし,建築物の高さが13m以下である場合又は当該海岸線若しくは湖岸線からの距離が200mを超え,かつ,建築物の高さが31m以下である場合を除く。）	5	350	0.15
Ⅲ	地表面粗度区分Ⅰ,Ⅱ又はⅣ以外の区域	5	450	0.20
Ⅳ	都市計画区域内にあって,都市化が極めて著しいものとして特定行政庁が規則で定める区域	10	550	0.27

H 建築物の高さと軒の高さとの平均（単位 m）

3 第1項の式のGfは,前項の表の地表面粗度区分及びHに応じて次の表に掲げる数値とする。ただし,当該建築物の規模又は構造特性及び風圧力の変動特性について,風洞試験又は実測の結果に基づき算出する場合にあっては,当該算出によることができる。

地表面粗度区分\H	(1)	(2)	(3)
地表面粗度区分\H	10以下の場合	10を超え40未満の場合	40以上の場合
Ⅰ	2.0	(1)と(3)とに掲げる数値を直線的に補間した数値	1.8
Ⅱ	2.2		2.0
Ⅲ	2.5		2.1
Ⅳ	3.1		2.3

第2令第87条第2項に規定するV₀は,地方の区分に応じて次の表に掲げる数値とする。

(1)	(2)から(9)までに掲げる地方以外の地方	30
(2)	北海道のうち	32
	札幌市　小博市　網走市　留萌市　稚内市　江別市　紋別市　名寄市　千歳市　恵庭市　北広島市　石狩市　石狩郡　厚田郡　浜益郡　空知郡のうち南幌町　夕張郡のうち由仁町及び長沼町　上川郡のうち風連町及び下川町　中川郡のうち美深町,音威子府村及び中川町　増毛郡　留萌郡　苫前郡　天塩郡　宗谷郡　枝幸郡　礼文郡　利尻郡　網走郡のうち東藻琴村,女満別町及び美幌町　斜里郡のうち清里町及び小清水町　常呂郡のうち端野町,佐呂間町及び常呂町　紋別郡のうち上湧別町,湧別町,興部町,西興部村及び雄武町　勇払郡のうち追分町及び穂別町　沙流郡のうち平取町　新冠郡　静内郡　三石郡　浦河郡　様似郡　幌泉郡　厚岸郡のうち厚岸町　川上郡
	岩手県のうち
	久慈市　岩手郡のうち葛巻町下閉伊郡のうち田野畑村及び普代村　九戸郡のうち野田村及び山形村　二戸郡
	秋田県のうち
	秋田市　大館市　本荘市　鹿角市　鹿角郡　北秋田郡のうち鷹巣町,比内町,合川町及び上小阿仁村　南秋田郡のうち五城目町,昭和町,八郎潟町,飯田川町,天王町及び井川町　由利郡のうち仁賀保町,金浦町,象潟町,岩城町及び西目町
	山形県のうち
	鶴岡市　酒田市　西田川郡　飽海郡のうち遊佐町
	茨城県のうち
	水戸市　下妻市　ひたちなか市　東茨城郡のうち内原町　西茨城郡のうち友部町及び岩間町　新治郡のうち八郷町　真壁郡のうち明野町及び真壁町　結城郡　猿島郡のうち五霞町,猿島町及び境町
	埼玉県のうち
	川越市　大宮市　所沢市　狭山市　上尾市　与野市　入間市　桶川市　久喜市　富士見市　上福岡市　蓮田市　幸手市　北足立郡のうち伊奈町　入間郡のうち大井町及び三芳町　南埼玉郡　北葛飾郡のうち栗橋町,鷲宮町及び杉戸町
	東京都のうち
	八王子市　立川市　昭島市　日野市　東村山市　福生市　東大和市　武蔵村山市　羽村市　あきる野市　西多摩郡のうち瑞穂町
	神奈川県のうち
	足柄上郡のうち山北町　津久井郡のうち津久井町,相模湖町及び藤野町
	新潟県のうち
	両津市　佐渡郡　岩船郡のうち山北町及び粟島浦村
	福井県のうち
	敦賀市　小浜市　三万郡　遠敷郡　大飯郡
	山梨県のうち
	富士吉田市　南巨摩郡のうち南部町及び富沢町　南都留郡のうち秋山村,道志村,忍野村,山中湖村及び鳴沢村
	岐阜県のうち
	多治見市　関市　美農市　美農加茂市　各務原市　可児市　揖斐郡のうち藤橋村及び坂内村　本巣郡のうち根尾村　山県郡　武儀郡のうち洞戸村及び武芸川町　加茂郡のうち坂祝町及び富加町
	静岡県のうち
	静岡市　浜松市　清水市　富士宮市　島田市　磐田市　焼津市　掛川市　藤枝市　袋井市　湖西市　富士郡　庵原郡　志太郡　榛原郡のうち御前崎町,相良町,榛原町,吉田町及び金谷町　小笠郡　磐田郡のうち浅羽町,福田町,竜洋町及び豊田町　浜名郡　引佐郡のうち細江町及び三ケ日町
	愛知県のうち
	豊橋市　瀬戸市　春日井市　豊川市　豊田市　小牧市　犬山市　尾張旭市　日進市　愛知郡　丹羽郡　額田郡のうち額田町　宝飾郡　西加茂郡のうち三好町
	滋賀県のうち
	大津市　草津市　守山市　滋賀郡　栗太郡　伊香郡　高島郡
	京都府
	大阪府のうち
	高槻市　枚方市　八尾市　寝屋川市　大東市　柏原市　東大阪市　四条畷市　交野市　三島郡　南河内郡のうち太子町,河南町及び千早赤阪村
	兵庫県のうち
	姫路市　相生市　豊岡市　龍野市　赤穂市　西脇市　加西市　篠山市　多可郡　飾磨郡　神崎郡　揖保郡　赤穂郡　宍粟郡　城崎郡　出石郡　美方郡　養父郡　朝来郡　氷上郡
	奈良県のうち
	奈良市　大和高田市　大和郡山市　天理市　橿原市　桜井市　御所市　生駒市　香芝市　添上郡　山辺郡　生駒郡　磯城郡　宇陀郡のうち大宇陀町,菟田野町,榛原町及び室生村　高市郡　北葛城郡
	鳥取県のうち
	鳥取市　岩美郡　八頭郡のうち郡家町,船岡町,八東町及び若桜町
	島根県のうち
	益田市　美濃郡のうち匹見町　鹿足郡のうち日原町　隠岐郡
	岡山県のうち
	岡山市　倉敷市　玉野市　笠岡市　備前市　和気郡のうち日生町　邑久郡　児島郡　都窪郡　浅口郡
	広島県のうち
	広島市　竹原市　三原市　尾道市　福山市　東広島市　安芸郡のうち府中町　佐伯郡のうち湯来町及び吉和村　山県郡のうち　筒賀村　賀茂郡のうち河内町　豊田郡のうち本郷町　御調郡のうち向島町　沼隈郡
	福岡県のうち
	山田市　甘木市　八女市　豊前市　小郡市　嘉穂郡のうち桂川町,稲築町,碓井町及び嘉穂町　朝倉郡　浮羽郡　三井郡　八女郡　田川郡のうち添田町,川崎町,大任町及び赤村　京都郡のうち犀川町　築上郡
	熊本県のうち
	山鹿市　菊池市　玉名郡のうち菊水町,三加和町及び南関町　鹿本郡　菊池郡　阿蘇郡のうち一の宮町,阿蘇町,産山村,波野村,蘇陽町,高森町,白水村,久木野村,長陽村及び西原村
	大分県のうち
	大分市　別府市　中津市　日田市　佐伯市　臼杵市　津久見市　竹田市　豊後高田市　杵築市　宇佐市　西国東郡　東国東郡　速見郡　大分郡のうち野津原町,狭間町及び庄内町　北海部郡　南海部郡　大野郡　直入郡　下毛郡　宇佐郡
	宮崎県のうち
	西臼杵郡のうち高千穂町及び日之影町　東臼杵郡のうち北川町
(3)	北海道のうち	34
	函館市　室蘭市　苫小牧市　根室市　登別市　伊達市　松前郡　上磯郡　亀田郡　茅部郡　斜里郡のうち斜里町　虻田郡　岩内郡のうち共和町　積丹郡　古平郡　余市郡　有珠郡　白老郡　勇払郡のうち早来町,厚真町及び鵡川町　沙流郡のうち門別町　厚岸郡のうち浜中町　野付郡　標津郡　目梨郡
	青森県
	岩手県のうち
	二戸市　九戸郡のうち軽米町,種市町,大野村及び九戸村
	秋田県のうち
	能代市　男鹿市　北秋田郡のうち田代町　山本郡　南秋郡のうち若美町及び大潟村
	茨城県のうち
	土浦市　石岡市　龍ヶ崎市　水海道市　取手市　岩井市　牛久市　つくば市　東茨城郡のうち茨城町,小川町,美野里町及び大洗町　鹿島郡のうち旭村,鉾田町及び大洋村　行方郡のうち麻生町,北浦町及び玉造町　稲敷郡　新治郡のうち霞ケ浦町,玉里村,千代田町及び新治村　筑波郡　北相馬郡
	埼玉県のうち
	川口市　浦和市　岩槻市　春日部市　草加市　越谷市　蕨市　戸田市　鳩ヶ谷市　朝霧市　志木市　和光市　新座市　八潮市　三郷市　吉川市　北葛飾郡のうち松伏町及び庄和町
	千葉県のうち
	市川市　船橋市　松戸市　野市市　柏市　流山市　八千代市　我孫子市　鎌ヶ谷市　浦安市　印西市　東葛飾郡　印旛郡のうち白井町
	東京都のうち
	23区　武蔵野市　三鷹市　府中市　調布市　町田市　小金井市　小平市　国分寺市　国立市　田無市　保谷市　狛江市　清瀬市　東久留米市　多摩市　稲城市
	神奈川県のうち
	横浜市　川崎市　平塚市　鎌倉市　藤沢市　小田原市　茅ヶ崎市　相模原市　秦野市　厚木市　大和市　伊勢原市　海老名市　座間市　南足柄市　綾瀬市　高座郡　中郡　足柄上郡のうち中井町,大井町,松田町及び開成町　足柄下郡　愛甲郡　津久井郡のうち城山町
	岐阜県のうち
	岐阜市　大垣市　羽島市　羽島郡　海津郡　養老郡　不破郡　安八郡　揖斐郡のうち揖斐川町,谷汲村,大野町,池田町,春日村及び久瀬村　本巣郡のうち北方町,本巣町,穂積町,巣南町,真正町及び糸貫町
	静岡県のうち
	沼津市　熱海市　三島市　富士市　御殿場市　裾野市　賀茂郡のうち松崎町,西伊豆町及び賀茂村　田方郡　駿東郡
	愛知県のうち
	名古屋市　岡崎市　一宮市　半田市　津島市　碧南市　刈谷市　安城市　西尾市　蒲郡市　常滑市　江南市　尾西市　稲沢市　東海市　大府市　知多市　知立市　高浜市　岩倉市　豊明市　西春日井郡　葉栗郡　中島郡　海部郡　知多郡　幡豆郡　額田郡のうち幸田町　渥美郡
	三重県
	滋賀県のうち
	彦根市　長浜市　近江八幡市　八日市市　野洲郡　甲賀郡　蒲生郡　神崎郡　愛知郡　犬上郡　坂田郡　東浅井郡
	大阪府のうち
	大阪市　堺市　岸和田市　豊中市　池田市　吹田市　東大津市　貝塚市　守口市　茨木市　泉佐野市　富田林市　河内長野市　松原市　和泉市　箕面市　羽曳野市　門真市　摂津市　高石市　藤井寺市　泉南市　大阪狭山市　阪南市　豊能郡　泉北郡　泉南郡　南河内郡のうち美原町
	兵庫県のうち
	神戸市　尼崎市　明石市　西宮市　洲本市　芦屋市　伊丹市　加古川市　宝塚市　三木市　高砂市　川西市　小野市　三田市　川辺郡　美嚢郡　加東郡　加古郡　津名郡　三原郡
	奈良県のうち
	五條市　吉野郡　宇陀郡のうち曽爾村及び御杖村
	和歌山県
	島根県のうち
	鹿足郡のうち津和野町,柿木村及び六日市町
	広島県のうち
	呉市　因島市　大竹市　廿日市市　安芸郡のうち海田町,熊野町,坂町,江田島町,音戸町,倉橋町,下蒲刈町及び蒲刈町　佐伯郡のうち大野町,佐伯町,宮島町,能美町,沖美町及び大柿町　賀茂郡のうち黒瀬町　豊田郡のうち安芸津町,安浦町,川尻町,豊浜町,豊町,大崎町,東野町,木江町及び瀬戸田町
	山口県
	徳島県のうち
	三好郡のうち三野町,三好町,池田町及び山城町
	香川県
	愛媛県
	高知県のうち
	土佐郡のうち大川村及び本川村　吾川郡のうち池川町
	福岡県のうち
	北九州市　福岡市　大牟田市　久留米市　直方市　飯塚市　田川市　柳川市　筑後市　大川市　行橋市　中間市　筑紫野市　春日市　大野城市　宗像市　太宰府市　前原市　古賀市　筑紫郡　糟屋郡　宗像郡　遠賀郡　鞍手郡　嘉穂郡のうち筑穂町,穂波町,庄内町及び頴田町　糸島郡　三潴郡　山門郡　三池郡　田川郡のうち香春町,金田町,糸田町,赤池町及び方城町　京都郡のうち苅田町,勝山町及び豊津町
	佐賀県
	長崎県のうち
	長崎市　佐世保市　島原市　諌早市　大村市　平戸市　松浦市　西彼杵郡　東彼杵郡　北高来郡　南高来郡　北松浦郡　南松浦郡のうち若松町,上五島町,新魚目町,有川町及び奈良尾町　壱岐郡　下県郡　上県郡
	熊本県のうち
	熊本市　八代市　人吉市　荒尾市　水俣市　玉名市　本渡市　牛深市　宇土市　宇土郡　下益城郡　玉名郡のうち岱明町,横島町,天水町,玉東町及び長洲町　上益城郡　八代郡　葦北郡　球磨郡　天草郡
	宮崎県のうち
	延岡市　日向市　西都市　西諸県郡のうち須木村　児湯郡　東臼杵郡のうち門川町,東郷町,南郷村,西郷村,北郷村,北方町,北浦町,諸塚村及び椎葉村　西臼杵郡のうち五ケ煎町
(4)	北海道のうち	36
	山越郡　檜山郡　爾志郡　久遠郡　奥尻郡　瀬棚郡　島牧郡　寿都郡　岩内郡のうち岩内町　磯谷郡　古宇郡
	茨城県のうち
	鹿島市　鹿島郡のうち神栖町及び波崎町　行方郡のうち牛掘町及び潮来町
	千葉県のうち
	千葉市　佐原市　成田市　佐倉市　習志野市　四街道市　八街市　印旛郡のうち酒々井町,富里町,印旛村,本埜村及び栄町　香取郡　山武郡のうち山武町及び芝山町
	神奈川県のうち
	横須賀市　逗子市　三浦市　三浦郡
	静岡県のうち
	伊東市　下田市　賀茂郡のうち東伊豆町,河津町及び南伊豆町
	徳島県のうち
	徳島市　鳴門市　小松島市　阿南市　勝浦郡　名東郡　名西郡　那賀郡のうち那賀川町及び羽ノ浦町　板野郡　阿波郡　麻植郡　美馬郡　三好郡のうち井川町,三加茂町,東祖谷山村及び西祖谷山村
	高知県のうち
	宿毛市　長岡郡　土佐郡のうち鏡村,土佐山村及び土佐町　吾川郡のうち伊野町,吾川村及び吾北村　高岡郡のうち佐川町,越知町,檮原町,大野見村,東津野村,葉山村,仁淀村及び日高村　幡多郡のうち大正町,大月町,十和村,西土佐村及び三原村
	長崎県のうち
	福江市　南松浦郡のうち富江町,玉之浦町,三井楽町,岐宿町及び奈留町
	営崎県のうち
	宮崎市　都城市　日南市　小林市　串間市　えびの市　営崎郡　南那珂郡　北諸県郡　西諸県郡のうち高原町及び野尻町　東諸県郡
	鹿児島県のうち
	川内市　阿久根市　出水市　大口市　国分市　鹿児島郡のうち吉田町　薩摩郡のうち樋脇町,入来町,東郷町,宮之城町,鶴田町,薩摩町及び祁答院町　出水郡　伊佐郡　始良郡　曽於郡
(5)	千葉県のうち	38
	銚子市　館山市　木更津市　茂原市　東金市　八日市場市　旭市　勝浦市　市原市　鴨川市　君津市　富津市　袖ヶ浦市　海上郡　匝瑳郡　山武郡のうち大網白里町,九十九里町,成東町,蓮沼村,松尾町及び横芝町　長生郡　夷隅郡　安房郡
	東京都のうち
	大島町　利島村　新島村　神津島村　三宅村　御蔵島村
	徳島県のうち
	那賀郡のうち鷲敷町,相生町,上那賀町,木沢村及び木頭村　海部郡
	高知県のうち
	高知市　安芸市　南国市　土佐市　須崎市　中村市　土佐清水市　安芸郡のうち馬路村及び芸西村　香美郡　吾川郡のうち春野町　高岡郡のうち中土佐町及び窪川町　幡多郡のうち佐賀町及び大方町
	鹿児島県のうち
	鹿児島市　鹿屋市　串木野市　垂水市　鹿児島郡のうち桜島町　肝属郡のうち串良町,東串良町,高山町,吾平町,内之浦町及び大根占町　日置郡のうち市来町,東市来町,伊集院町,松元町,郡山町,日吉町及び吹上町
(6)	高知県のうち	40
	室戸市　安芸郡のうち東洋町,奈半利町,田野町,安田町及び北川村
	鹿児島県のうち
	枕崎市　指宿市　加世田市　西之表市　揖宿郡　川辺郡　日置郡のうち金峰町　薩摩郡のうち里村,上甑村,下甑村及び鹿島村　肝属郡のうち根占町,田代町及び佐多町
(7)	東京都のうち	42
	八丈町　青ヶ島村　小笠原村
	鹿児島県のうち
	熊毛郡のうち中種子町及び南種子町
(8)	鹿児島県のうち	44
(8)	鹿児島郡のうち三島村　熊毛郡のうち上屋久町及び屋久町	44
(9)	鹿児島県のうち	46
	名瀬市　鹿児島郡のうち十島村　大島郡
	沖縄県

第3令第87条第1項の風力係数の数値は,次の図1から図7までに掲げる形状の建築物又は工作物にあってはそれぞれ当該形状に応じて表1から表9までに掲げる数値を用いて次の式により算出するものとし,その他の形状のものにあってはそれぞれ類似の形状のものの数値に準じて定めるものとする。ただし,風洞実験の結果に基づき算出する場合においては,当該数値によることができる。

Cf = Cpe - Cpi

この式において,Cf,Cpe及びCpiは,それぞれ次の数値を表すものとする。

Cf	風力係数
Cpe	閉鎖型及び開放型の建築物の外圧係数で,次の表1から表4までに掲げる数値（屋外から当該部分を垂直に押す方向を正とする。）
Cpi	閉鎖型及び開放型の建築物の内圧係数で,次の表5に掲げる数値（室内から当該部分を垂直に押す方向を正とする。）ただし,独立上家,ラチス構造物,金網その他の網状の構造物及び煙突その他の円筒形の構造物にあっては,次の表6から表9までに掲げる数値（図中の→の方向を正とする。）をCfとするものとする。

図1閉鎖型の建築物（張り間方向に風を受ける場合。表1から表5までを用いるものとする。）

図2閉鎖型の建築物（けた行方向に風を受ける場合。表1,表2及び表5を用いるものとする。）

注　屋根面については,張り間方向に風を受ける陸屋根と同じ扱いとする。

図3開放型の建築物（表1,表3及び表5を用いるものとする。）

表1 壁面のCpe
部位	風上壁面	側壁面		風下壁面
	風上壁面	風上端部より0.5aの領域	風上端部より0.5aの領域	風下壁面

Cpe	0.8kz	-0.7	-0.4	-0.4

表2 陸屋根面のCpe
部位	風上端部より0.5aの領域	左に掲げる領域以外の領域
部位
Cpe	-1.0	-0.5

表3切妻屋根面,片流れ屋根面及びのこぎり屋根面のCpe
Θ\部位	風上面		風下面
			風下面
	正の係数	負の係数
10度未満	-	-1.0	-0.5
10度	0	-1.0
30度	0.2	-0.3
45度	0.4	0
90度	0.8	-
この表に掲げるθの数値以外のθに応じたCpeは,表に掲げる数値をそれぞれ直線的に補間した数値とする。ただし,θが10度未満の場合にあっては正の係数を,θが45度を超える場合にあっては負の係数を用いた計算は省略することができる。

表4円弧屋根面のCpe
f/d \ 部位	R1部				R2部	R3部

	h/Dが0の場合		h/Dが0.5以上の場合
	正の係数	負の係数	正の係数	負の係数
0.05未満	-	0	-	-1.0	-0.8	-0.5
0.05	0.1	0	0	-1.0
0.2	0.2	0	0	-1.0
0.3	0.3	0	0.2	-0.4
0.5以上	0.6	-	0.6	-
この表に掲げるh/D及びf/Dの数値以外の当該比率に応じたCpeは,表に掲げる数値をそれぞれ直線的に補間した数値とする。ただし,R1部においてf/Dが0．05未満の場合にあっては正の係数を,f/Dが0．3を超える場合にあっては負の係数を用いた計算を省略することができる。また,下図における円弧屋根面の境界線は,弧の4分点とする。

表5閉鎖型及び開放型の建築物のCpi
型式	閉鎖型	開放型
型式	閉鎖型	風上開放	風下開放
Cpi	0及び-0.2	0.6	-0.4

図4独立上家（表6を用いるものとする。）

表6独立上家のCf
Θ\部位		切妻屋根				翼型屋根
		屋上屋根		風下屋根		屋上屋根		風下屋根
		正	負	正	負	正	負	正	負
(1)	10度以下の場合	0.6	-1.0	0.2	-0.8	0.6	-1.0	0.2	-0.8
(2)	10度を超え,30度未満の場合	(1)と(3)とに掲げる数値を直線的に補間した数値
(3)	30度	0.9	-0.5	0	-1.5	0.4	-1.2	0.8	-0.3
けた行方向に風を受ける場合にあっては,10度以下の場合の数値を用いるものとし,風上からH相当の範囲は風上屋根の数値を,それ以降の範囲は風下屋根の数値を用いるものとする。

図5独立上家（表6を用いるものとする。）

注1　上図はラチスばり及びラチス柱の断面を表す。

注2　風圧作用面積としては,の作用する方向から見たラチス構面の見付面積とする。

表7ラチス構造物のCf
種類\φ		(1)	(2)	(3)
種類\φ		0.1以下	0.1を超え0.6未満	0.6
鋼管	(a)	1.4kz	(1)と(3)とに掲げる数値を直線的に補間した数値	1.4kz
	(b)	2.2kz		1.5kz
	(c-1,2)	1.8kz		1.4kz
	(d)	1.7kz		1.3kz
形鋼	(a)	2.0kz		1.6kz
	(b)	3.6kz		2.0kz
	(c-1,2)	3.2kz		1.8kz
	(d)	2.8kz		1.7kz

図6金網その他の網状の構造物（表8を用いるものとする。）

注1　左図は,金網等の断面を表すものとする。

注2　風圧作用面積は,の作用する方向から見た金網等の見付面積とする。

表8金網その他の網状の構造物Cf
Cf	1.4kz

図7煙突その他の円筒形の構造物（表9を用いるものとする。）

注1　左図は,煙突等の断面を表すものとする。

注2　風圧作用面積は,の作用する方向から見た煙突等の見付面積とする。

表9煙突その他の円筒形の構造物のCf
H/B	(1)	(2)	(3)
H/B	1以下の場合	1を超え8未満の場合	8以上の場合
Cf	0.7kz	(1)と(3)とに掲げる数値を直線的に補間した数値	0.9kz

2 　前項の図表において,H,Z,B,D,kz,a,h,f,θ及びφはそれぞれ次の数値を,は風向を表すものとする。

H	建物の高さと軒の高さとの平均(単位　m)
Z	当該部分の地盤面からの高さ(単位　m)
B	風向きに対する見付幅(単位　m)
D	風向きに対する奥行(単位　m)
kz	次に掲げる表によって計算した数値

HがZ_b以下の場合		1.0
HがZbを超える場合	ZがZ_b以下の場合	(Z_b/H)^2α
	ZがZ_bを超える場合	(Z/H)^2α
この表においてZbおよびαは,それぞれ次の数値を表すものとする。 Z_b第1第2項の表に規定するZbの数値 α第1第2項の表に規定するαの数値

a	BとHの2倍の数値のうちいずれか小さな数値(単位　m)
h	建築物の軒の高さ(単位　m)
f	建物の高さと軒の高さとの差(単位　m)
θ	屋根面が水平面となす角度(単位　度)
φ	充足率(風を受ける部分の最外縁により囲まれる面積に対する見付面積の割合)

(屋根ふき材等の構造計算)

第82条の4屋根ふき材,外装材及び屋外に面する帳壁については,国土交通大臣が定める基準に従つた構造計算によつて風圧に対して構造耐力上安全であることを確かめなければならない。

屋根ふき材及び屋外に面する帳壁の風圧に対する構造耐力上の安全性を確かめるための構造計算の基準を定める件

1 　建築基準法施行令（以下「令」という。）第82条の5に規定する屋根ふき材及び屋外に面する帳壁（高さ13mを超える建築物（高さ13m以下の部分で高さ13mを超える部分の構造耐力上の影響を受けない部分及び1階の部分又はこれに類する屋外からの出入口（専ら避難に供するものを除く。）を有する階の部分を除く。）の帳壁に限る。）の風圧に対する構造耐力上の安全性を確かめるための構造計算の基準は,次のとおりとする。

一　次の式によって計算した風圧力に対して安全上支障のないこと。

W=qCf

この式において,W,q及びCfは,それぞれ次の数値を表すものとする。

風圧力(N/m2)

速度圧(N/m2)

q=0.6Er² V₀²

この式において,Er及びV0は,それぞれ次の数値を表すものとする。

Er	平成12年建設省告示第1454号第1第2項に規定するErの数値。ただし,地表面粗度区分がⅣの場合においては,地表面粗度区分がⅢの場合における数値を用いるものとする。
V₀	平成12年建設省告示第1454号第2に規定する基準風速の数値

風力係数

二　帳壁にガラスを使用する場合には,第一号の規定により計算した風圧が,当該ガラスの種類,構成,板厚及び見付面積に応じて次の表ににより計算した許容耐力を超えないことを確かめること。

単板ガラス及び合わせガラス

P={300k1k2/A}（t+t2/4）

複層ガラス

構成するそれぞれのガラスごとに上に掲げる式を適用して計算した値のうち,いずれか小さい数値

この式において,P,k1,k2,A及びtは,それぞれ次の数値を表すものとする。

ガラスの許容耐力（単位　N/㎡

k₁

ガラスの種類に応じて次の表に掲げる数値（合わせガラスの場合においては,構成するそれぞれのガラスの合計の厚さに対応した単板ガラスの数値又は構成するそれぞれのガラスの厚さに対応したk1の数値のうち,いずれか小さな数値とする。）

普通板ガラス			1.0
磨き板ガラス			0.8
フロートガラス	厚さ	8㎜以下	1.0
		8㎜を超え,12㎜以下	0.9
		12㎜を超え,20㎜以下	0.8
		20㎜超	0.75
倍強度ガラス			2.0
強化ガラス			3.5
網入,線入磨き板ガラス			0.8
網入,線入磨き型ガラス			0.6
型板ガラス			0.6
色焼付ガラス			2.0

ガラスの構成に応じて次の表に掲げる数値

単板ガラス	1.0
合わせガラス	0.75
複層ガラス	0.75(1+r3)
この表において,rは,Pを計算しようとする複層ガラスの　それぞれのガラスの厚さに対する対向ガラス（複層ガラスとして対をなすガラスをいう。）の厚さの割合の数値（2を超える場合は,2とする。）を表すものとする。

ガラスの見付面積（単位　㎡

ガラスの厚さ（合わせガラスにあっては中間膜を除いたそれぞれのガラスの厚さの合計の厚さとし,複層ガラスにあってはこれを構成するそれぞれのガラスの厚さとする）（単位　㎜）

2 　屋根ふき材に対するピーク風力係数は,次の各号に掲げる屋根の形式に応じ,それぞれ当該各号に定めるところにより計算した数値とする。

一　切妻屋根面,片流れ屋根面及びのこぎり屋根面　イに規定するピーク外圧係数（屋外から当該部分を垂直に押す方向を正とする。以下同じ）からロに規定するピーク内庄係数（屋内から当該部分を垂直に押す方向を正とする。以下同じ）を減じた値とする。

イ	ピーク外圧係数は,正の場合にあっては次の表1に規定するCpeに次の表2に規定するGpeを乗じて得た数値とし,負の場合にあっては次の表3に規定する数値とする。
ロ	ピーク内圧係数は，次の表6に規定する数値とする。

二　円弧屋根面　イに規定するピーク外圧係数からロに規定するピーク内庄係数を減じた値とする。

イ	ピーク外圧係数は,正の場合にあっては次の表4に規定するCpeに次の表2に規定するGpeを乗じて得た数値とし,負の場合にあっては次の表5に規定する数値とする。
ロ	ピーク内圧係数は次の表6に規定する数値とする。

三　独立上家　平成12年建設省告示第1454号第3に規定する風力係数に,当該風力係数が零以上の場合にあっては次の表2に,零未満の場合にあっては次の表7にそれぞれ規定するGpeを乗じて得た数値とすること。

表1切妻屋根面,片流れ屋根面及びのこぎり屋根面の正のCpe
θ	10度	30度	45度	90度
Cpe	0	0.2	0.4	0.8
この表において,θは,表3の図中に掲げるθとする。また,この表に掲げるθの値以外のθに応じたCpeは,表に掲げる数値をそれぞれ直線的に補間した数値とし,θが10度未満の場合にあっては当該係数を用いた計算は省略することができる。

表2屋根面の正圧部のGpe
地表面粗度区分\H	(1)	(2)	(3)
地表面粗度区分\H	5以下の場合	5を越え,40未満の場合	40以上の場合
Ⅰ	2.2	(1)と(3)とに掲げる数値を直線的に補間した数値	1.9
Ⅱ	2.6		2.1
Ⅲ及びⅣ	3.1		2.3
この表において,Hは,建築物の高さと軒の高さとの平均（単位　m）を表すものとする。

表3切妻屋根面,片流れ屋根面及びのこぎり屋根面の負のピーク外圧係数

部位\θ

10度以下の場合

20度

30度以上の場合

の部位

-2.5

の部位

-3.2

の部位

-4.3

-3.2

の部位

-3.2

-5.4

-3.2

この表において,部位の位置は,次図に定めるものとする。また,表に掲げるθの値以外のθに応じたピーク外圧係数は,表に掲げる数値をそれぞれ直線的に補間した数値とし,θが10度以下の切妻屋根面については,当該θの値における片流れ屋根面の数値を用いるものとする。

この図において,H,θ及びa'は,それぞれ次の数値を表すものとする。

H	建築物の高さと軒の高さとの平均（単位　m）
θ	屋根面が水平面となす角度（単位　m）
α'	平面の短辺の長さとHの2倍の数値のうちいずれか小さな数値（30を超えるときは,30とする。）（単位　m）

表4円弧屋根面の正のCpe
h/d \ f/d	0.05	0.2	0.3	0.5以上
0	0.1	0.2	0.3	0.6
0.5以上	0	0	0.2	0.6
この表において,f,d及びhは,表5の図中に規定するf,d及びhとする。また,表に掲げるf/d及びh/d以外の当該比率に対応するCpeは,表に掲げる数値をそれぞれ直線的に補間した数値とし,f/dが0．05未満の場合にあっては,当該係数を用いた計算は省略することができる。

表5円弧屋根面の負のピーク外圧係数

の部位

-2.5

の部位

-3.2

この表において,部位の位置は,次図に定めるものとする。

この図において,H,d,h,f及びa'は,それぞれ次の数値を表すものとする。

H	建築物の高さと軒の高さとの平均（単位　m）
d	円弧屋根面の張り間方向の長さ（単位　m）
h	建築物の軒の高さ（単位　m）
f	建築物の高さと軒の高さとの差（単位　m）
α'	平面の短辺の長さとHの2倍の数値のうちいずれか小さな数値（30を超えるときは,30とする。）（単位　m）

表6屋根面のピーク内圧係数
閉鎖型の建築物	ピーク外圧係数が0以上の場合	-0.5
閉鎖型の建築物	ピーク外圧係数が0未満の場合	0
開放型の建築物	風上開放の場合	1.5
開放型の建築物	風下開放の場合	-1.2

表7独立上屋のGpe（平成12年建設省告示第1454号第3に規定する風力係数が0未満である場合）

の部位

3.0

の部位

4.0

この表において,部位の位置は,次図に定めるものとする。

この図において,θ及びa'は,それぞれ次の数値を表すものとする。

θ	屋根面が水平面となす角度（単位　度）
α'	平面の短辺の長さとHの2倍の数値のうちいずれか小さな数値（30を超えるときは,30とする。）（単位　m）

3 　屋外に面する帳壁に対するピーク風力係数は,第一号に規定するピーク外圧係数から第二号に規定するピーク内圧係数を減じた値とする。

一　ピーク外圧係数は,正の場合にあっては次の表8に規定するCpeに次の表9に規定するGpeを乗じて得た数値とし,負の場合にあっては次の表10に規定する数値とすること。

二　ピーク内圧係数は,表11に規定する数値とすること。

表8帳壁の正のCpe

Hが5以下の場合

1.0

Hが5を超える場合場合

Zが5以下の場合

(5/H)^2α

Zが5を超える場合

(Z/H)^2α

この表において,H,Z及びαは,それぞれ次の数値を表すものとする。

H	建築物の高さと軒の高さとの平均（単位　m）
Z	帳壁の部分の地盤面からの高さ（単位　m）
α	平成12年建設省告示第1454号第1第3項に規定する数値（地表面粗度区分がⅣの場合にあっては,地表面粗度区分がⅢの場合における数値を用いるものとする。）

表9帳壁の正圧部のGpe
Z \ 地表面粗度区分	(1)	(2)	(3)
Z \ 地表面粗度区分	5以下の場合	5を超え,40未満の場合	40以下の場合
Ⅰ	2.2	(1)と(3)とに掲げる数値を直線的に補間した数値	1.9
Ⅱ	2.6		2.1
Ⅲ及びⅣ	3.1		2.3
この表において,Zは,帳壁の部分の地盤面からの高さ（単位　m）を表すものとする。

表10帳壁の負のピーク外圧係数

(1)

(2)

(3)

部位

45以下の場合

45を超え,60未満の場合

60以上の場合

の部位

-1.8

(1)と(3)とに掲げる数値を直線的に補間した数値

-2.4

の部位

-2.2

-3.0

この表において,部位の位置は,次図に定めるものとする。

この図において,H及びa'は,それぞれ次の数値を表すものとする。

H	建築物の高さと軒の高さとの平均（単位　m）
α'	平面の短辺の長さとHの2倍の数値のうちいずれか小さな数値（30を超えるときは,30とする。）（単位　m）

**表11**帳壁のピーク内圧係数
閉鎖型の建築物	ピーク外圧係数が0以上の場合	-0.5
閉鎖型の建築物	ピーク外圧係数が0未満の場合	0
開放型の建築物	風上開放の場合	1.5
開放型の建築物	風下開放の場合	-1.2

1) 全国官報販売協同組合,2020年版建築物構造関係技術基準解説書,2022.11

2) 日本建築学会,建築物荷重指針・同解説,2015.2