データ名:---
プロジェクト名:---
更新日:---
Proにアップグレードすれば全ての機能が使えます!

部材


ボルト


荷重


荷重の方向

荷重種別

荷重入力

荷重選択4

クライテリア


断面性能


F =N/mm2

Ix =4

Iy =4

A =2

W =kN/m


Zx =3

Zy =3

iy =

λy =

ix =

λx =

Λ =

J =4

断面算定


fts =N/㎜2

fbs =N/㎜2

fcs =N/㎜2

σc = N/㎟


M = kNm

(σb = N/㎟

)

σc/fcs + σb/fbs =

せん断


Qa =kN

Q =kN


→ Q/Qa =

たわみ


δ =

δ/L =

曲げ応力図


解説


梁種別 : 単純梁と片持ち梁から選択します
L : 部材長(m)
lkx : 強軸方向の座屈長さ(m)
lky : 弱軸方向の座屈長さ(m)
断面種別 : H形鋼(細幅、中幅、広幅、任意)、角形鋼管、円形鋼管、溝形鋼、リップ溝形鋼から選択できます。
断面 : 各種断面寸法の入力値は下記によります。
材種 : 400N級(F値235N/㎟)、490級(F値325N/㎟)から選択できます。
荷重の方向 : 選択した荷重がかかる部材断面に対する方向を強軸又は、弱軸から選択できます。
柱軸力 : 柱が負担する軸力を入力します(kN)

許容曲げ応力度fbの計算

a)H型鋼、溝型鋼、リップ溝型鋼

鋼構造許容応力度設計規準の方法によります。本アプリではpλb=0.3、C=1.0で計算しています。

λbpλbのとき

\[ f_{b} = \frac{F}{ν} \]

pλbbeλbのとき

\[ f_{b} = \frac{\left\{1 - 0.4\frac{λ_{b}ー_{p}λ_{b}}{_{e}λ_{b} - _{p}λ_{b}}\right\}F}{ν} \]

eλbbのとき

\[ f_{b} = \frac{1}{λ^{2}_{b}}・\frac{F}{2.17} \]

ここに

\[ λ_{b} = \sqrt{\frac{M_{y}}{M_{e}}} \] \[ M_{e} = C\sqrt{\frac{π^{4}EI_{Y}・EI_{w}}{l_{b}^{4}}+\frac{π^{2}EI_{Y}・GJ}{l^{2}_{b}}} \] \[ _{p}λ_{b} = \frac{1}{\sqrt{0.6}} \]

i) 補剛区間内で曲げモーメントが単調に変化する場合

\[ _{p}λ_{b} = 0.6 + (\frac{M_{2}}{M_{1}}) \] \[ C = 1.75 + 1.05(\frac{M_{2}}{M_{1}}) + 0.3(\frac{M_{2}}{M_{1}})^{2} ≦ 2.3 \]

ii) 補剛区間内で曲げモーメントが単調に変化する場合

\[ _{p}λ_{b} = 0.3 \] \[ C = 1.0 \]

記号

fb : 許容曲げ応力度
λb : Myに対する曲げ材の基準化細長比
lb : 圧縮フランジの支点間距離
ν : 安全率(ν = 3/2 + (2/3)(λb/eλb)2)
eλb : 弾性限界細長比
pλb : 塑性限界細長比
Me : 弾性横座屈モーメント
My : 降伏モーメント(My=F・Z)
Z : 断面係数
C : 弾性横座屈モーメントの補正係数
IY : 弱軸まわりの断面二次モーメント
Iw : 曲げねじり定数
G : せん断弾性係数
J : サンブナンのねじり定数
M1、M2 : それぞれ座屈補剛区間の両端に作用する大きいほう、小さいほうの、橋軸まわりの曲げモーメント。 M2/M1は複曲率の場合は正、単曲率の場合は負となる。

b)角形鋼管、円形鋼管、片持ち梁

許容曲げ応力度fbはftとします。

許容圧縮応力度fcの計算

許容圧縮応力度fcは以下の式により算定します。

λ ≦ Λの場合

λ > Λの場合

記号

F : 基準強度(N/㎟)
λ : 有効細長比、下式によります。
max(llky/iy, llky/iy)
llkx : 強軸方向の座屈長さ
llky : 弱軸方向の座屈長さ
ix : 強軸方向の断面二次半径
iy : 強軸方向の断面二次半径
Λ : 限界細長比,下式によります。
Λ = 1500/√(F/1.5)

圧縮材の座屈長さlkは下表によります。

圧縮材の座屈長さlk1)

移動に対する
条件
拘束 自由
回転に対する
条件
両端自由 両端拘束 1端自由
他端高速
両端拘束 1端自由
他端高速
座屈型
lk 理論値 l 0.5l 0.7l l 2l
推奨値 l 0.65l 0.8l 1.2l 2.1l

ボルト・高力ボルトの許容応力

高力ボルト及び、普通ボルトの許容せん断耐力は下記によります。

高力ボルトの許容せん断耐力
高力ボルトの鋼種ボルト呼び径許容せん断力(kN/本)
長期短期
1面摩擦2面摩擦
F8T(溶融亜鉛めっきボルト)M1212.124.1長期の1.5倍
M1621.442.9
M2033.567.0
M2240.581.1
M2448.296.4
M2761.0122.0
M3075.4151.0
F10TM1217.033.9
M1630.260.3
M2047.194.2
M2257.0114.0
M2467.9136.0
M2785.9172.0
M30106.0212.0
普通ボルトの許容せん断耐力
強度区分ボルト呼び径許容せん断力(kN/本)
長期短期
1面せん断2面せん断
4.6、4.8M127.7915.6長期の1.5倍
M1614.529.0
M2022.645.3
M2228.056.0
M2432.665.2
M2742.484.8
M3051.8104
5.6、5.8M129.7319.5
M1618、136.3
M2028.356.6
M2235.070.0
M2440.881.5
M2753.0106.0
M3064.8130.0
6.8M1213.627.3
M1625.450.8
M2039.679.2
M2249.098.0
M2457.1114.0
M2774.2148.0
M3090.7181.0

(圧縮材の有効細長比)

第65条構造耐力上主要な部分である鋼材の圧縮材(圧縮力を負担する部材をいう。以下同じ。)の有効細長比は、柱にあつては200以下、柱以外のものにあつては250以下としなければならない。

1) (社)日本建築学会、鋼構造許容応力度設計基準、2019.10

2) 全国官報販売協同組合、2020年版 建築物構造関係技術基準解説書、2022.11