RC小梁の設計

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新しいデータ

名称

Alert

・応力計算条件

応力の算定方法

左端固定度
右端固定度

・材料

Fc(N/㎡)
γ(kN/㎥)

・剛性

E(N/㎡)
変形増大係数κ

・断面算定

荷重条件

Ma = at・ft・jで計算する

せん断耐力にαを考慮する

長期荷重時のひび割れを許容する

短期許容せん断力算定方法

・片持ち梁の考慮

左端片持ち
右端片持ち

符号
BxD(㎜)
L(m)
φ

B1
300x600
3.0
1.0
部材1

追加

部材1

符号

断面

L(m)

B(mm)
D(㎜)

かぶり厚さ
剛性増大率φ

主筋

主筋径
材種

端部
中央

上1段筋
上2段筋
上1段筋
上2段筋

下1段筋
下2段筋
下1段筋
下2段筋

あばら筋

あばら筋径
材種

本数
ピッチ

荷重


	荷重選択4

梁仕上げ重量の考慮(N/m)
梁自重の考慮
t(mm)
梁自重(kN/m)

断面性能

No.	符号	許容応力度 (N/mm²)			曲げ				せん断
No.	符号	f_t	_wf_t	f_s	位置		at(pt) ㎟(%)	d ㎜	pw %	α
部材1	B1				端部	上
					端部	下
					中央	上
					中央	下

曲げ

No.	符号	位置
部材1	B1	端部	上
		端部	下
		中央	上
		中央	下

せん断

No.	符号	位置	Q_max kN	Qa kN	検定比
部材1	B1	左端
部材1	B1	右端

たわみ

No.	符号	δe ㎜	δ_L(=δe × κ) ㎜	告示平12建告第1459号
No.	符号	δe ㎜	δ_L(=δe × κ) ㎜	D/L > 1/10	1/250 ≧ δ_L/L
部材1	B1

曲げ応力図

ー曲げモーメント(kNm)

解説

入力内容の解説
計算内容の解説
規基準
参考文献

応力算定方法

: 「固定モーメント法」、「RC規準による略算法」から選択します。

左端固定度、右端固定度

: 梁両端の固定度を0～1の範囲で入力します。(0:ピン、1:固定)

: コンクリートの設計基準強度(N/㎟)

: コンクリートの単位体積重量(kN/㎥)

: コンクリートのヤング係数(N/㎟)

変形増大係数κ

: 長期荷重時の梁のたわみを求めるために弾性たわみδeに乗じる係数

荷重条件

: 長期、短期から選択します。

Ma = at・ft・jで計算する

: 梁の曲げ耐力の算定方法をMa = at・ft・jに設定できます。チェックしない場合はRC規2018 解13.1～13.9式により長方形断面として算定します。

せん断耐力にαを考慮する

: チェックしない場合はα=1とします。

長期荷重時のひび割れを許容する

: チェックしない場合はRC規2018 15条(15.1)式によりせん断耐力を求めます。チェックする場合は(15.2)式によります。

短期許容せん断力算定方法

: RC規2018 15条に基づき損傷制御の検討、安全性確保のための許容せん断力を選択します。

片持ち梁の考慮

: 部材数が2本以下の場合は左端片持ち、3本以上の場合は右端片持ちを選択できます。ただし、応力の計算方法に「RC規準による略算」を選んだ場合は片持ち梁は選択できません。

部材の追加

: 部材を追加することで、５連梁まで計算できます。

: 部材長(m)

: 梁幅(㎜)

: 梁せい(㎜)

かぶり厚さ

: あばら筋からのかぶり厚さ(㎜)

剛性増大率φ

: 梁の断面二次モーメントに乗じる係数（I = φ*I0）

主筋径

: 梁の主筋径、端部上端下端、中央上端下端共通です

材種(主筋)

: 主筋の材種を選択します。SD295、SD345、SD390、SD490から選択できます。

主筋本数

: 梁端部上下端、中央上下端を指定できます。

あばら筋径

: はりのあばら筋の径を指定できます。梁端部中央共通です。

材種(あばら筋)

: あばら筋の材種を指定できます。SD295,SD345,SD390,SD490から選択できます。

梁仕上げ重量の考慮

: 部材の単位長さあたりの仕上げ重量を指定できます。(N/m)

梁自重の考慮

: 梁の自重の計算方法を選択できます。計算方法は以下によります。

i) BDγ：	梁の幅ｘせいｘ単位体積重量で計算します
ii) (BD - Bt)*γ ：	梁と重なるスラブ厚(t(mm))を差し引いた重量を計算します。(下図)

iii) 直接入力：	梁自重を直接入力します(kN/m)

応力の計算方法

梁の応力は「固定モーメント法」、「RC規準による略算」から選択します。

a)固定モーメント法

固定モーメント法による計算では、まずそれぞれの梁が単純梁の場合の応力分布を求めます。次に梁端の曲げ応力を、固定モーメント法により求めます。梁端の固定度の考慮については、下図のように梁の両端に固定度に応じた剛比になるような仮想の梁が接続している状態に置き換えます。最後に固定モーメント法による端部の曲げ応力を単純梁の応力分布に加算して固定度を考慮した曲げ応力図を生成します。

b)RC規準による略算¹⁾

「RC規準による略算」(以下略算式)を選択した場合の断面算定用応力は下図によります。計算書に描画される応力図は端部中央の最大曲げモーメントの値は略算式の値と同じになりますが、応力勾配について概ね精算による応力勾配を包絡できる程度の勾配に設定しています。上端引張の場合は梁下端筋の断面算定用曲げ応力は0、逆に下端引張の場合は梁上端筋の断面算定用曲げ応力は0になります。

c)せん断応力

せん断応力については、単純梁に生じる部材端のせん断力に、固定度に応じた端部の曲げ応力によるせん断力を加算した値になります。

断面算定位置

a)曲げ応力

「固定モーメント法」による梁の断面算定用の応力は部材の端部、中央に生じる応力の最大値を使用します。端部中央の範囲は下図によります。「RC規準による略算」を選択した場合は、RC規に基づき計算した端部中央の略算応力を使用します。

b)せん断応力

せん断応力は梁の両端に生じる応力を採用します。

許容曲げ応力

梁の許容曲げモーメントは「Ma = at・ft・jで計算する」にチェックを入れる場合は式(1)、チェックを入れない場合は式(2)により計算します。

Ma＝at・ft・j ・・・・（1）

ここで、

j :	応力中心間距離(=(7/8)d)
d :	有効せい
a_t :	引張鉄筋断面積
f_t :	鉄筋の許容引張応力度

Ma＝C・b・d ・・・・（2）

ここで、

C:	以下に求めるC1、C2の小さい方


x_n1:	つり合い中立軸比()
b :	梁幅
d_c :	圧縮縁より圧縮鉄筋重心までの距離
d_c1 :	d_c/d
γ :	複筋比(=a_c/a_t)
a_c :	圧縮鉄筋断面積
p_t:	引張鉄筋比(=at/(b・d))
n :	ヤング係数比
f_c :	コンクリートの許容圧縮応力度
その他の記号は前出による

許容せん断力

許容せん断力の計算は下記によります。¹⁾

a)長期荷重時（ひび割れ許容しない)

Q_AL = bjαf_s

ここで、

b :	梁幅
j :	応力中心間距離(=(7/8)d)
d :	梁の有効せい
f_s :	コンクリートの長期許容せん断応力度
α :	梁のせん断スパン比による割増係数(=4/((M/Qd) + 1),1≦α≦2)
M :	梁の最大曲げモーメント
Q :	梁の最大せん断力

b)長期荷重時（ひび割れ許容)

Q_AL = bj(αf_s + 0.5_wf_t・(p_w - 0.002))

ここで、

p_w :	梁のあばら筋比(=aw/(b・x))、0.6%を超える場合は0.6%
a_w :	1組のあばら筋の断面積
x :	あばら筋の間隔
_wf_t :	あばら筋の長期許容引張応力度
その他の記号は前出による

c)短期荷重時（損傷制御)

Q_AS = bj((2/3)αf_s + 0.5_wf_t(p_w - 0.002))

ここで、

p_w :	梁のあばら筋比(=aw/(b・x))、1.2%を超える場合は1.2%
f_s :	コンクリートの短期許容せん断応力度
_wf_t :	あばら筋の短期許容引張応力度
その他の記号は前出による

d)短期荷重時（安全性確保)

Q_AS = bj(αf_s + 0.5_wf_t(p_w - 0.002))

記号は前出による

政令 87条告示平12建告第1459号

(はりの構造)

第87条構造耐力上主要な部分であるはりは、複筋ばりとし、これにあばら筋をはりの丈の四分の三（臥梁がりようにあつては、三十センチメートル）以下の間隔で配置しなければならない。

建築物の使用上の支障が起こらないことを確かめる必要がある場合及びその確認方法を定める件

建築基準法施行令（昭和二十五年政令第三百三十八号）第82条第四号の規定に基づき、建築物の使用上の支障が起こらないことを確かめる必要がある場合及びその確認方法を次のように定める。

第1 建築基準法施行令（以下「令」という。）第82条第四号に規定する使用上の支障が起こらないことを検証することが必要な場合は、建築物の部分に応じて次の表に掲げる条件式を満たす場合以外の場合とする。

建築物の部分

条件式

木造

はり(床面に用いるものに限る。以下この表において同じ。)

D/l>1/12

鉄骨造

デッキプレート版(床版としたもののうち平成14年国土交通省告示第326号の規定に適合するものに限る。以下同じ

t/lx>1/25

はり

D/l>1/12

鉄筋コンクリート造

床版(片持ち以外の場合)

t/lx>1/30

床版(片持ちの場合)

t/lx>1/10

はり

D/l>1/10

鉄骨鉄筋コンクリート造

はり

D/l>1/12

アルミニウム合金造

はり

D/l>1/10

軽量気泡コンクリートパネルを用いた構造

床版

t/lx>1/25

この表において、t、lx、D及びlは、それぞれ以下の数値を表すものとする。

t	床版の厚さ(単位ミリメートル)
lx	床版の短辺方向の有効長さ(デッキプレート床版又は軽量気泡コンクリートパネルにあっては、支点間距離)(単位ミリメートル)
D	はりのせい(単位ミリメートル)
l	はりの有効長さ(単位ミリメートル)

第2 令第82条第四号に規定する建築物の使用上の支障が起こらないことを確認する方法は、次のとおりとする。

一当該建築物の実況に応じた固定荷重及び積載荷重によってはり又は床版に生ずるたわみの最大値を計算すること。ただし、令第85条の表に掲げる室の床の積載荷重については、同表（は）欄に定める数値によって計算することができる。

二前号で求めたたわみの最大値に、構造の形式に応じて次の表に掲げる長期間の荷重により変形が増大することの調整係数（以下「変形増大係数」という。）を乗じ、更に当該部材の有効長さで除して得た値が250分の1以下であることを確認すること。ただし、変形増大係数を載荷実験により求めた場合においては、当該数値を用いることができる。

構造の形式		変形増大係数
木造		2
鉄骨造		1(デッキプレート版にあっては1.5)
鉄筋コンクリート造	床版	16
	はり	8
鉄骨鉄筋コンクリート造		4
アルミニウム合金造		1
軽量気泡コンクリートパネルを用いた構造		1.6

13条梁の曲げに対する断面算定¹⁾

1.梁の設計用曲げモーメントは、以下の考え方に基づいて計算する。

(1) 使用性確保のための長期設計用曲げモーメントは、その梁に長期荷重が作用した場合の最大曲げモーメントとする。

(2) 損傷制御のための長期設計用曲げモーメントは、その梁に短期荷重が作用した場合の最大曲げモーメントとする。

2. 長方形梁の許容曲げモーメントは、12条の基本設定に基づき、圧縮側がコンクリートの許容圧縮応力度fcに達したとき、あるいは引張鉄筋が鉄筋の許容引張応力度ftに達したときに対して求まる値のうち、小さいほうの値とする。

3. 長方形梁とスラブが一体となった構造と見なされるT形梁において、スラブが圧縮側になる場合には、次の規定に従って算定する。スラブが引張側になる場合は、スラブを無視した長方形梁として本条2項の規定に従って算定する。

(1) T型梁の有効幅Bは、通常の場合、8条2項(2)によることができる。

(2) T形梁の許容曲げモーメントは次のi)またはii)による。

i)	中立軸がスラブ内にある場合
	T型梁の有効幅Bを幅とする長方形梁として本条2項による。
ii)	中立軸がスラブ外にある場合
	12条の基本仮定に基づいてT形断面を評価し、圧縮側がコンクリートの許容圧縮応力度fcに達したとき、あるいは引張側の鉄筋が鉄筋の許容引張応力度ftに達したときに対して求まる数値のうち、小さいほうの値とする。

4. 梁の引張鉄筋比以下のときは、許容曲げモーメントは(13.1)式によることができる。

M = a_tf_tj (13.1)

記号

M :	梁の引張鉄筋比が釣合鉄筋比以下の場合の許容曲げモーメント
a_t :	引張鉄筋断面積
f_t :	引張鉄筋断面積
j :	梁の応力中心間距離で、(7/8)dとしてよい
d :	梁の有効せい

5. 前各項の算定のほか、梁は次の(1)から(5)に従うこと

(1) 長期荷重時に正負最大曲げモーメントを受ける部分の引張鉄筋断面積は、0.004bd(b:梁幅、d:梁の有効せい) または存在応力によって必要とされる量の4/3倍のうち、小さいほうの数値以上とする。

(2) 主要な梁は、全スパンにわたり複筋梁とする。ただし、軽量コンクリートを用いた梁の圧縮鉄筋断面積は、所要引張引張鉄筋断面積の0.4倍以上とする。

(3) 主筋は、D13以上の異形鉄筋とする。

(4) 主筋のあきは、25㎜以上、かつ、異形鉄筋の径(呼び名の数値mm)の1.5倍以上とする。

(5) 主筋の配置は、特別の場合を除き、2段以下とする。

15条梁・柱および柱梁接合部のせん断に対する算定(1,2）¹⁾

1.長方形およびT形断面の梁、柱ならびに柱梁接合部のせん断力に関する算定は、本条による。その他の断面形の場合は、本条に準じて算定する。ただし、実験などでせん断補強効果が十分であることが確かめられた場合の許容せん断力は、本条によらない。

2.梁・柱のせん断補強

(1) 長期荷重時のひび割れを許容するせん断力に対する使用性の確保のための検討は、下記による。

i) 使用性確保のための梁、柱の長期許容せん断力は(15.1)式による。

Q_AL = bjαf_s (15.1)

ただし、

α　= 4/(M/(Qd) + 1) かつ　1≦α≦2　(柱は、1≦α≦1.5)

記号

b :	梁、柱の幅、T形梁の場合はウェブの幅
j :	梁・柱の応力中心間距離で(7/8)dとすることができる。
d :	梁・柱の有効せい
f_s :	コンクリートの長期許容せん断力
α :	梁、柱のせん断スパン比M/(Qd)による割増係数
M :	設計する梁、柱の長期荷重による最大モーメント
Q :	設計する梁、柱の長期荷重による最大せん断力

なお、梁の長期許容せん断力は、長期荷重によるせん断ひび割れを許容する場合には、(15.2)式により算定してよい。

Q_AL = bj(αf_s + 0.5_wf_t・(p_w - 0.002)) (15.2)

p_wの値が0.6%を越える場合は、0.6%として許容せん断力を計算する。

記号

p_w :	梁のあばら筋比で次式による
	p_w = a_w/(bx)
aw :	1組のせん断補強筋の断面積
x :	せん断補強金の間隔
_wf_t :	あばら筋のせん断補強筋用長期許容引張応力度

その他の記号は前出による。

ii) 梁、柱の長期設計用せん断力は、その部材の長期荷重による最大せん断力とする。

(2) 短期荷重時のせん断力に対する損傷制御のための検討は、下記による。なお、本条2項(3)によって短期設計を行う場合は、下記の算定を省略してもよい

i) 損傷制御のための梁、柱の短期許容せん断力は、(15.3)式による。

Q_AS = bj((2/3)*αf_s + 0.5_wf_t・(p_w - 0.002)) (15.3)

ただし、

α　= 4/(M/(Qd) + 1) かつ　1≦α≦2　(柱は、1≦α≦1.5)

p_wの値が1.2%を越える場合は、1.2%として許容せん断力を計算する。

記号

b :	梁、柱の幅、T形梁の場合はウェブの幅
j :	梁・柱の応力中心間距離で(7/8)dとすることができる。
d :	梁・柱の有効せい
p_w :	梁のあばら筋比で次式による
	p_w = a_w/(bx)
a_w :	1組のせん断補強筋の断面積
x :	せん断補強金の間隔
f_s :	コンクリートの短期許容せん断力
_wf_t :	あばら筋のせん断補強筋用短期許容引張応力度
α :	梁、柱のせん断スパン比M/(Qd)による割増係数
M :	設計する梁、柱の長期荷重による最大モーメント
Q :	設計する梁、柱の長期荷重による最大せん断力

ii) 損傷制御のための梁、柱の短期設計用せん断力は(15.4)式による。

Q_DS = Q_L + Q_E (15.4)

記号

Q_DS :	梁、柱の設計用せん断力
Q_L :	設計する梁、柱の長期荷重によるせん断力
Q_E :	設計する梁、柱の水平荷重によるせん断力

(3) 大地震時に対する安全性の確保のための検討は、下記による。なお、本条2項(2)によって短期設計を行い、かつ、梁、柱のせん断終局強度に基づいてせん断破壊に対する安全性の検討を行う場合は、下記の算定を省略してもよい。

i) 安全性確保のための許容せん断力は、梁が(15.5)式、柱が(15.6)式による。

Q_AS = bj(αf_s + 0.5_wf_t・(p_w - 0.002)) (15.5)

Q_AS = bj(f_s + 0.5_wf_t・(p_w - 0.002)) (15.6)

ただし、

α　= 4/(M/(Qd) + 1) かつ　1≦α≦2

記号

b :	梁、柱の幅、T形梁の場合はウェブの幅
j :	梁・柱の応力中心間距離で(7/8)dとすることができる。
d :	梁・柱の有効せい
p_w :	梁のあばら筋比で次式による
	p_w = a_w/(bx)
a_w :	1組のせん断補強筋の断面積
x :	せん断補強金の間隔
f_s :	コンクリートの短期許容せん断力
_wf_t :	あばら筋のせん断補強筋用短期許容引張応力度
α :	梁、柱のせん断スパン比M/(Qd)による割増係数
M :	設計する梁、柱の長期荷重による最大モーメント
Q :	設計する梁、柱の長期荷重による最大せん断力

ii) 安全性確保のための設計用せん断力は、梁が(15.7)式、柱が(15.8)式による。

Q_D = Q_L + Σ_BM_y/l' (15.7)

Q_D = Σ_CM_y/h' (15.8)

ただし、(15.9)式のnを1.5倍以上として使用する場合には(15.7),(15.8)式によらなくてよい。

Q_D = Q_L + n・Q_E (15.9)

記号

Q_L :	設計する部材の長期荷重によるせん断力で、(15.7)式において単純梁として算定した値を用いてよい
Σ_BM_y :	せん断力が最大となるような梁両端の降伏曲げモーメントの絶対値の和
l' :	梁の内法スパン長さ
Σ_CM_y :	柱頭・柱脚の降伏曲げモーメントの絶対和。この場合、柱頭の降伏曲げモーメントの絶対和よりも、柱頭に連なる梁の降伏曲げモーメントの絶対値の和の1/2が小さい場合には、小さいほうの数値を柱頭の降伏曲げモーメントとしてよい。ただし、最上階の柱では、1/2を省くものとする。
h' :	柱の内法高さ
Q_E :	設計する梁、柱の水平荷重によるせん断力
n :	水平荷重時せん断力の割り増し係数

(4) 上記算定のほか、梁、柱のせん断補強筋は次の各項に従うこと。ただし、特別な調査・研究によって支障ないことが確かめられた場合は、この限りではない。

i) 梁、柱のせん断補強筋は、直径9mm以上の丸鋼、またはD10以上の異形鉄筋を用いる。

ii) 梁、柱のせん断補強筋比は0.2%以上とする。

iii) 梁のせん断補強筋(あばら筋)の間隔は、梁せいの1/2以下かつ250㎜以下とする。

iv) 柱のせん断補強筋(帯筋)の間隔は、100㎜以下とする。ただし、柱の上下端より柱の最大径の1.5倍または最小径の2倍のいずれか大きいほうの範囲外では、帯筋間隔を前記数値の1.5倍まで増大することができる。

v) せん断補強筋は主筋を包含し、主筋内部のコンクリートを十分に拘束するように配置し、その末端は135°以上に曲げて定着するか、または相互に溶接する。

vi) 幅の広い梁や主筋が一段に多数並ぶ梁などでは、副あばら筋を使用するなど、靭性を確保できるようにすることが望ましい。

vii) せん断力や圧縮力が特に増大するおそれのある柱には、鉄筋端部を溶接した閉鎖形帯筋を主筋を包含するように配置したり、副帯筋を配置するなど、靭性を確保できるようにすることが望ましい。

1) (社)日本建築学会、鉄筋コンクリート構造計算基準・同解説,2018.12

2) 全国官報販売協同組合、2020年版建築物構造関係技術基準解説書、2022.11

符号

断面

L(m)

B(mm)
D(㎜)

かぶり厚さ
剛性増大率φ

主筋

主筋径
材種

端部
中央

上1段筋
上2段筋
上1段筋
上2段筋

下1段筋
下2段筋
下1段筋
下2段筋

あばら筋

あばら筋径
材種

本数
ピッチ

荷重


	荷重選択4

梁仕上げ重量の考慮(N/m)
梁自重の考慮
t(mm)
梁自重(kN/m)

https://storage.googleapis.com/structural-design-bucket/applications/img/selloadimg/type0.png

https://storage.googleapis.com/structural-design-bucket/applications/img/selloadimg/type1.png

https://storage.googleapis.com/structural-design-bucket/applications/img/selloadimg/type2.png

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名称

Alert

・応力計算条件

応力の算定方法

左端固定度
右端固定度

・材料

Fc(N/㎡)
γ(kN/㎥)

・剛性

E(N/㎡)
変形増大係数κ

・断面算定

荷重条件

Ma = at・ft・jで計算する

せん断耐力にαを考慮する

長期荷重時のひび割れを許容する

短期許容せん断力算定方法

・片持ち梁の考慮

左端片持ち
右端片持ち

符号
BxD(㎜)
L(m)
φ

B1
300x600
3.0
1.0
部材1

追加

部材1

符号

断面

L(m)

B(mm)
D(㎜)

かぶり厚さ
剛性増大率φ

主筋

主筋径
材種

端部
中央

上1段筋
上2段筋
上1段筋
上2段筋

下1段筋
下2段筋
下1段筋
下2段筋

あばら筋

あばら筋径
材種

本数
ピッチ

荷重


	荷重選択4

梁仕上げ重量の考慮(N/m)
梁自重の考慮
t(mm)
梁自重(kN/m)

断面性能

No.	符号	許容応力度 (N/mm²)			曲げ				せん断
No.	符号	f_t	_wf_t	f_s	位置		at(pt) ㎟(%)	d ㎜	pw %	α
部材1	B1				端部	上
					端部	下
					中央	上
					中央	下

曲げ

No.	符号	位置
部材1	B1	端部	上
		端部	下
		中央	上
		中央	下

せん断

No.	符号	位置	Q_max kN	Qa kN	検定比
部材1	B1	左端
部材1	B1	右端

たわみ

No.	符号	δe ㎜	δ_L(=δe × κ) ㎜	告示平12建告第1459号
No.	符号	δe ㎜	δ_L(=δe × κ) ㎜	D/L > 1/10	1/250 ≧ δ_L/L
部材1	B1

曲げ応力図

ー曲げモーメント(kNm)

RC小梁の設計

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部材1

断面

主筋

あばら筋

荷重

断面性能

曲げ

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曲げ応力図

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