データ名:---
プロジェクト名:---
更新日:---
Proにアップグレードすれば全ての機能が使えます!


・応力計算条件

・材料

・剛性

・断面算定

・片持ち梁の考慮

符号
BxD(㎜)
L(m)
φ
B1
300x600
3.0
1.0
部材1
部材1
断面

主筋

  • 端部
  • 中央
  • /
  • /
  • /
  • /
あばら筋

荷重

荷重選択4

断面性能


No. 符号 許容応力度
(N/mm2)
曲げ せん断
ft wft fs 位置 at(pt)
㎟(%)
d
pw
%
α
部材1 B1 端部
中央

曲げ


No. 符号 位置 Mmax
kNm
Ma
kNm
検定比
部材1 B1 端部
中央

せん断


No. 符号 位置 Qmax
kN
Qa
kN
検定比
部材1 B1 左端
右端

たわみ


No. 符号 δe
δL(=δe × κ)
告示 平12建告第1459号
D/L > 1/10 1/250 ≧ δL/L
部材1 B1

曲げ応力図


曲げモーメント(kNm)

解説


応力算定方法 : 「固定モーメント法」、「RC規準による略算法」から選択します。
左端固定度、右端固定度 : 梁両端の固定度を0~1の範囲で入力します。(0:ピン、1:固定)
Fc : コンクリートの設計基準強度(N/㎟)
γ : コンクリートの単位体積重量(kN/㎥)
E : コンクリートのヤング係数(N/㎟)
変形増大係数κ : 長期荷重時の梁のたわみを求めるために弾性たわみδeに乗じる係数
荷重条件 : 長期、短期から選択します。
Ma = at・ft・jで計算する : 梁の曲げ耐力の算定方法をMa = at・ft・jに設定できます。チェックしない場合はRC規2018 解13.1~13.9式により長方形断面として算定します。
せん断耐力にαを考慮する : チェックしない場合はα=1とします。
長期荷重時のひび割れを許容する : チェックしない場合はRC規2018 15条(15.1)式によりせん断耐力を求めます。チェックする場合は(15.2)式によります。
短期許容せん断力算定方法 : RC規2018 15条に基づき損傷制御の検討、安全性確保のための許容せん断力を選択します。
片持ち梁の考慮 : 部材数が2本以下の場合は左端片持ち、3本以上の場合は右端片持ちを選択できます。ただし、応力の計算方法に「RC規準による略算」を選んだ場合は片持ち梁は選択できません。
部材の追加 : 部材を追加することで、5連梁まで計算できます。
L : 部材長(m)
B : 梁幅(㎜)
D : 梁せい(㎜)
かぶり厚さ : あばら筋からのかぶり厚さ(㎜)
剛性増大率φ : 梁の断面二次モーメントに乗じる係数(I = φ*I0)
主筋径 : 梁の主筋径、端部上端下端、中央上端下端共通です
材種(主筋) : 主筋の材種を選択します。SD295、SD345、SD390、SD490から選択できます。
主筋本数 : 梁端部上下端、中央上下端を指定できます。
あばら筋径 : はりのあばら筋の径を指定できます。梁端部中央共通です。
材種(あばら筋) : あばら筋の材種を指定できます。SD295,SD345,SD390,SD490から選択できます。
梁仕上げ重量の考慮 : 部材の単位長さあたりの仕上げ重量を指定できます。(N/m)
梁自重の考慮

: 梁の自重の計算方法を選択できます。計算方法は以下によります。

i) B*D*γ:梁の幅xせいx単位体積重量で計算します
ii) (B*D - B*t)*γ :梁と重なるスラブ厚(t(mm))を差し引いた重量を計算します。(下図)
iii) 直接入力 :梁自重を直接入力します(kN/m)

応力の計算方法


梁の応力は「固定モーメント法」、「RC規準による略算」から選択します。

a)固定モーメント法

固定モーメント法による計算では、まずそれぞれの梁が単純梁の場合の応力分布を求めます。 次に梁端の曲げ応力を、固定モーメント法により求めます。 梁端の固定度の考慮については、下図のように梁の両端に固定度に応じた剛比になるような仮想の梁が接続している状態に置き換えます。 最後に固定モーメント法による端部の曲げ応力を単純梁の応力分布に加算して固定度を考慮した曲げ応力図を生成します。

b)RC規準による略算1)

「RC規準による略算」(以下略算式)を選択した場合の断面算定用応力は下図によります。 計算書に描画される応力図は端部中央の最大曲げモーメントの値は略算式の値と同じになりますが、 応力勾配について概ね精算による応力勾配を包絡できる程度の勾配に設定しています。 上端引張の場合は梁下端筋の断面算定用曲げ応力は0、逆に下端引張の場合は梁上端筋の断面算定用曲げ応力は0になります。

c)せん断応力

せん断応力については、単純梁に生じる部材端のせん断力に、固定度に応じた端部の曲げ応力によるせん断力を加算した値になります。

断面算定位置


a)曲げ応力

「固定モーメント法」による梁の断面算定用の応力は部材の端部、中央に生じる応力の最大値を使用します。端部中央の範囲は下図によります。「RC規準による略算」を選択した場合は、RC規に基づき計算した端部中央の略算応力を使用します。

b)せん断応力

せん断応力は梁の両端に生じる応力を採用します。

許容曲げ応力


梁の許容曲げモーメントは「Ma = at・ft・jで計算する」にチェックを入れる場合は式(1)、チェックを入れない場合は式(2)により計算します。

Ma=at・ft・j ・・・・(1)

ここで、

j : 応力中心間距離(=(7/8)d)
d : 有効せい
at : 引張鉄筋断面積
ft : 鉄筋の許容引張応力度

Ma=C・b・d ・・・・(2)

ここで、

C:以下に求めるC1、C2の小さい方
xn1:つり合い中立軸比()
b : 梁幅
dc : 圧縮縁より圧縮鉄筋重心までの距離
dc1 : dc/d
γ : 複筋比(=ac/at)
ac : 圧縮鉄筋断面積
pt:引張鉄筋比(=at/(b・d))
n : ヤング係数比
fc : コンクリートの許容圧縮応力度
その他の記号は前出による

許容せん断力


許容せん断力の計算は下記によります。1)

a)長期荷重時(ひび割れ許容しない)

QAL = bjαfs

ここで、

b : 梁幅
j : 応力中心間距離(=(7/8)d)
d : 梁の有効せい
fs : コンクリートの長期許容せん断応力度
α : 梁のせん断スパン比による割増係数(=4/((M/Qd) + 1),1≦α≦2)
M : 梁の最大曲げモーメント
Q : 梁の最大せん断力

b)長期荷重時(ひび割れ許容)

QAL = bj(αfs + 0.5wft・(pw - 0.002))

ここで、

pw : 梁のあばら筋比(=aw/(b・x))、0.6%を超える場合は0.6%
aw : 1組のあばら筋の断面積
x : あばら筋の間隔
wft : あばら筋の長期許容引張応力度
その他の記号は前出による

c)短期荷重時(損傷制御)

QAS = bj((2/3)αfs + 0.5wft(pw - 0.002))

ここで、

pw : 梁のあばら筋比(=aw/(b・x))、1.2%を超える場合は1.2%
fs : コンクリートの短期許容せん断応力度
wft : あばら筋の短期許容引張応力度
その他の記号は前出による

d)短期荷重時(安全性確保)

QAS = bj(αfs + 0.5wft(pw - 0.002))

記号は前出による

(はりの構造)

第87条構造耐力上主要な部分であるはりは、複筋ばりとし、これにあばら筋をはりの丈の四分の三(臥梁がりようにあつては、三十センチメートル)以下の間隔で配置しなければならない。

1) (社)日本建築学会、鉄筋コンクリート構造計算基準・同解説,2018.12

2) 全国官報販売協同組合、2020年版 建築物構造関係技術基準解説書、2022.11