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断面


  • D2(㎜)
  • Ly(㎜)
  • ay(㎜)
  • εy(㎜)
  • Fc(N/㎟)
  • 材種
  • 材種

基礎形状(X方向:⇔、Y方向:⇕)

荷重


  • N0E(kN)
  • MLy(kNm)
  • MEy(kNm)

接地圧の検討


項目fe
(kN/㎡)
Ws
(kN)
Wf
(kN)
N
(kN)
xe
(㎜)
ye
(㎜)
αα'σmax
(kN/㎡)
σmin
(kN/㎡)
σmax/fe
長期
短期

基礎の設計


応力

項目共通X方向⇔
N0
(kN)
xe0
(㎜)
xα0xα'0xσ0max
(kN/㎡)
xσ0min
(kN/㎡)
xMf
(kNm)
xQf
(kN)
長期
短期
項目Y方向⇕
ye0
(㎜)
yα0yα'0yσ0max
(kN/㎡)
yσ0min
(kN/㎡)
yMf
(kNm)
yQf
(kN)
長期
短期

曲げ

項目共通X方向⇔Y方向⇕
j
(㎜)
xft
(N/㎟)
xat
(㎟)
xσt
(N/㎟)
xσt/xftyft
(N/㎟)
yat
(㎟)
yσt
(N/㎟)
yσt/yft
長期
短期

せん断

項目共通X方向⇔Y方向⇕
j
(㎜)
fs
(N/㎟)
Ly
(㎜)
xQa
(kN)
xQf/xQaLx
(㎜)
yQa
(kN)
yQf/yQa
長期
短期

付着(最大)

項目共通X方向⇔Y方向⇕
j
(㎜)
fa
(N/㎟)
ΣxΨ
(㎜)
xτa1
(N/㎟)
xτa1/faΣyΨ
(㎜)
yτa1
(N/㎟)
yτa1/fa
長期
短期

付着(平均)

項目共通X方向⇔Y方向⇕
0.8fa
(N/㎟)
xσt
(N/㎟)
xdb
(㎜)
xld-d
(㎜)
xτa2
(N/㎟)
xτa2/0.8fayσt
(N/㎟)
ydb
(㎜)
yld-d
(㎜)
yτa2
(N/㎟)
yτa2/0.8fa
長期
短期

パンチング

項目fs
(N/㎟)
j
(㎜)
b0
(㎜)
Qpa
(kN)
N0/Qpa
長期
短期

解説


基礎形状

D1 : 基礎スラブ厚さ(㎜)
D2 : 基礎スラブハンチ高さ(㎜)
Lx : 基礎スラブX方向の長さ(㎜)
Ly : 基礎スラブY方向の長さ(㎜)
ax : 柱X方向の長さ(㎜)
ay : 柱Y方向の長さ(㎜)
εx : 基礎心と柱心のX方向の偏心距離(㎜)
εy : 基礎心と柱心のY方向の偏心距離(㎜)
Df : 地盤面から基礎下端までの距離(㎜)

解図1 入力内容説明

Fc : コンクリートの設計基準強度(N/㎟)
X,Y方向主筋 : 本数-径-材質を入力します。
dt : スラブ下端から主筋中心位置までの距離(X,Y共通)(㎜)
Lfe : 長期許容地耐力(kN/㎡)

荷重

N0L : 長期柱軸力(kN)
N0E : 短期柱変動軸力(kN)
MxL : 長期X方向柱曲げ応力(kNm)
MyL : 長期Y方向柱曲げ応力(kNm)
MxE : 短期X方向柱曲げ変動応力(kNm)
MyE : 短期Y方向柱曲げ変動応力(kNm)
加力方向は矢印の向きを正として入力します。〔解図2〕

解図2 加力方向説明

1.接地圧の検討

接地圧の検討では、柱軸力、付加曲げ応力、基礎自重、基礎上部の土の重量を考慮した最大の接地圧が許容地耐力未満であることを確認します。

1.1 偏心距離の計算

曲げ応力を考慮した鉛直荷重の偏心距離は式(1.1)により計算します。

\[ e = ε + e' ・・・・(1.1) \]

記号

e : 接地圧検討用の偏心距離
ε : 柱心と基礎心の偏心距離
e' : 曲げ応力による偏心距離(=M/N)
M : 基礎付加曲げ応力
N : 柱軸力+基礎自重+基礎上部の土の自重
N = N0 + Wf + Ws
N0 : 柱軸力
Wf : 基礎自重
WS : 基礎上部の土の重量、D1+D2>Dfの場合は0

図1.1 基礎応力と偏心距離

1.2 接地圧の計算

最大、最小の接地圧の計算は下式によります。

\[ σ_{max} = (1 + _{x}α + _{y}α)\frac{N}{A} ・・・・(2.1) \]

xe/Lx≦1/6かつye/Ly≦1/6の時

\[ σ_{min} = (1 + _{x}α' + _{y}α')\frac{N}{A} ・・・・(2.2) \]

xe/Lx1/6又はye/Ly>1/6の時

\[ σ_{min} = 0 ・・・・(2.3) \]

記号

σmax : 最大接地圧
σmin : 最小接地圧
A : 基礎底面積
Lx : x方向の基礎幅
Ly : y方向の基礎幅
xe : x方向偏心距離
ye : y方向偏心距離
xα、yα、xα'、yα' : x,y方向偏心距離eによる圧縮応力度の係数。(下式)

i) e/L ≦ 1/6の時

\[ α = 6*\frac{e}{l} ・・・・(3.1) \] \[ α' = -6*\frac{e}{l} ・・・・(3.2) \]

ii) e/L > 1/3の時

\[ α = \frac{2}{3(\frac{1}{2}+\frac{e}{l})}-1 ・・・・(3.3) \] \[ α':なし、σ_{min}=0 \]

※e/L > 0.3となる場合は計算不可

その他の記号は前出による

2.基礎の設計

2.1 応力の計算

(1) 基礎設計用地反力の計算では、柱軸力のみを考慮し、基礎自重、基礎上部の土の重量を無視します。最大・最小地反力は式(2.1)~(2.3)によります。

(X方向の最大地反力計算)

\[ _{x}σ_{0max} = (1 + _{x}α_{0})\frac{N_{0}}{A} ・・・・(2.1) \]

xe/Lx≦1/6の時

\[ _{x}σ_{0min} = (1 + _{x}α_{0}')\frac{N_{0}}{A} ・・・・(2.2) \]

xe/Lx1/6又はye/Ly>1/6の時

\[ _{x}σ_{0min} = 0 ・・・・(2.3) \]

記号

xσmax : x方向最大地反力
xσmin : x方向最小地反力
Lx : x方向の基礎幅
xα、xα' : x方向偏心距離eによる圧縮応力度の係数。(2.4)~(2.7)式

i) xe0/Lx ≦ 1/6の時

\[ _{x}α_{0} = 6*\frac{_{x}e_{0}}{L_{x}} ・・・・(2.4) \] \[ _{x}α'_{0} = -6*\frac{_{x}e_{0}}{L_{x}} ・・・・(2.5) \]

ii) xe0/Lx > 1/6の時

\[ _{x}α_{0} = \frac{2}{3(\frac{1}{2}+\frac{_{x}e_{0}}{L_{x}})}-1 ・・・・(2.6) \] \[ _{x}α'_{0}:なし、σ_{min}=0・・・・(2.7) \]

xe0/Lx > 0.3となる場合は計算不可

xe0 : x方向偏心距離(=εx+e'0)〔図2.1参照〕による。

図2.1荷重と偏心距離の関係

Y方向の地反力は(2.1)~(2.2)式のXをYに読み替える

(2) 基礎設計用の曲げ応力の計算は式(2.8)による。応力算定位置は〔図2.2〕参照

(X方向の最大曲げ応力の計算)

\[ _{x}M_{F} = N_{0}\frac{(1+_{x}α_{0})}{8}(1 - \frac{1}{6}\frac{L_{x}-a_{x}}{_{x}x_{n}})\frac{(L_{x}-a_{x})^{2}}{L_{x}}・・・・(2.8) \]

記号

xα0 : 前述による。
N0 : 柱軸力
Lx : x方向の基礎幅
ax : x方向の柱幅
xxn : x方向圧縮縁から中立軸までの距離

i) xe0/Lx ≦ 1/6の時

\[ _{x}x_{n} = \frac{L_{x}}{2}(1+\frac{L_{x}}{6_{x}e_{0}}) ・・・・(2.9) \]

ii) xe0/Lx > 1/6の時

\[ _{x}x_{n} = 3(\frac{L_{x}}{2} - _{x}e_{0}) ・・・・(2.10) \]

※偏心が生じない(xe0=0)の時はxn=∞となり、地反力の分布は等分布になります。

xe0/Lx > 0.3となる場合は計算不可

(3) 基礎設計用のせん断応力の計算は式(2.11)によります。

(X方向の最大せん断応力の計算)

\[ _{x}Q_{F} = N_{0}\frac{(1+_{x}α_{0})}{2}(1 - \frac{1}{4}\frac{L_{x}-a_{x}}{_{x}x_{n}})\frac{L_{x}-a_{x}}{L_{x}}・・・・(2.11) \]

記号

前述による。

図2.2 基礎スラブの応力算定位置

2.2 曲げの検討

鉄筋の許容引張応力度が曲げ引張応力度は以下であることを確認します。曲げ引張応力度は(2.9)式によります。

(X方向の最大せん断応力の計算)

\[ σ_{t} = \frac{M_{F}}{ja_{t}}・・・・(2.12) \]

記号

MF : 前述による。
j : 応力中心間距離(=(7/8)d)
d : 基礎スラブの有効せい(=D1>+D1-dt)
dt : 基礎スラブ下端からベース筋重心位置までの距離
at : 引張鉄筋の全断面積

2.3 せん断の検討

基礎スラブの許容せん断力が、せん断応力QF未満であることを確認します。許容せん断力Qaは式(2.10)によります。

\[ Q_{a} = Lf_{s}j・・・・(2.13) \]

記号

Qa : 基礎スラブの許容せん断力
L : 基礎スラブの幅
fs : コンクリートの許容せん断応力度
j : 前述による

2.4 付着の検討

基礎スラブの付着の検討は、最大付着応力度の検討(RC規2018 (16.1),(16.3))と平均付着応力度の検討(RC規2018 (16.2),(16.4))を行います。いづれかがOKであれば、タブはOKアイコンになります。

(1) 最大付着応力度に対する検討

\[ τ_{a1} = \frac{Q_{F}}{ΣΨ・j} ≦ f_{a}・・・・(2.14) \]

記号

QF : 基礎の設計用せん断力
ΣΨ :全引張鉄筋の周長の合計
j : 前述による。

(2) 平均付着応力度に対する検討

\[ τ_{a2} = \frac{σ_{t}・d_{b}}{4(l_{d}-d)} ≦ 0.8f_{a}・・・・(2.15) \]

記号

σt : ベース筋の引張応力度式(2.12)による。「鉄筋末端にフックを設ける」にチェックを入れた場合は式(2.12)より求めた引張応力度を2/3に低減する。
db : 鉄筋の呼び径
ld : ベース筋の付着長さ〔図2.2〕参照
図2.3 基礎スラブの応力算定位置
d : 基礎スラブの有効せい。入力指定により、0にすることも可能
fa : 鉄筋の許容付着応力度

2.5 パンチングの検討

基礎スラブのパンチングの検討は式(2.16)を確認します。

\[ N_{0} ≦ Q_{pa} = 1.5b_{0}jf_{s}・・・・(2.16) \]

記号

N0 : 柱軸力
Opa : 基礎スラブのパンチングシアに対する許容せん断力
b0 : パンチングシアに対する設計用せん断力算定面の延べ幅〔図2.3〕参照
図2.4 基礎スラブの応力算定位置
その他は前述による

(基礎)

第38条建築物の基礎は、建築物に作用する荷重及び外力を安全に地盤に伝え、かつ、地盤の沈下又は変形に対して構造耐力上安全なものとしなければならない。

2建築物には、異なる構造方法による基礎を併用してはならない。

3建築物の基礎の構造は、建築物の構造、形態及び地盤の状況を考慮して国土交通大臣が定めた構造方法を用いるものとしなければならない。 この場合において、高さ十三メートル又は延べ面積三千平方メートルを超える建築物で、当該建築物に作用する荷重が最下階の床面積一平方メートルにつき百キロニュートンを超えるものにあつては、基礎の底部(基礎ぐいを使用する場合にあつては、当該基礎ぐいの先端)を良好な地盤に達することとしなければならない。

4前二項の規定は、建築物の基礎について国土交通大臣が定める基準に従つた構造計算によつて構造耐力上安全であることが確かめられた場合においては、適用しない。

5打撃、圧力又は振動により設けられる基礎ぐいは、それを設ける際に作用する打撃力その他の外力に対して構造耐力上安全なものでなければならない。

6建築物の基礎に木ぐいを使用する場合においては、その木ぐいは、平家建の木造の建築物に使用する場合を除き、常水面下にあるようにしなければならない。

1) (社)日本建築学会、鉄筋コンクリート構造計算基準・同解説,2018.12

2) (社)日本建築学会、建築基礎構造設計指針 2010.12

3) 全国官報販売協同組合、2020年版 建築物構造関係技術基準解説書 2022.11