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部材


ボルト


荷重


荷重を受ける向き

常時荷重

荷重入力

風荷重

荷重入力

荷重選択2

クライテリア


・長期

・短期

断面性能


F =N/mm2

I強軸 =cm4

I弱軸 =cm4

A =cm2

W =kN/m


Z強軸 =cm3

Z弱軸 =cm3

iy =cm

J =cm4

λ =

曲げ


ft長期 =N/mm2

ft短期 =N/mm2

fb長期 =N/mm2

fb短期 =N/mm2

・長期 :

M常時 = kNm

(σb常時 = N/㎟)

σb常時/ft長期 =

・短期 :

M = kNm

(σb風 = N/㎟

)

σb常時/ft短期 + σb風/fb短期 =

せん断


・短期 :

Qa =kN Q =kN

→ Q/Qa =

たわみ


・長期 :

δ常時 =

δ常時/L =

・短期 :

δ =


δ組合せ = √(δ2 + δ常時2) =

δ組合せ/L =

曲げ応力図


常時荷重

風荷重

解説


l : 部材長(m)
lb : 座屈長さ(m)、0にすると横座屈を考慮しません。
断面種別 : H形鋼(細幅、中幅、広幅、任意)、角形鋼管、円形鋼管、溝形鋼、リップ溝形鋼から選択できます。
断面 : 各種断面寸法の入力値は下記によります。
鉛直方向の支点の数 : 下図のように梁の中間に均等配置で支点を設けます。
材種 : 400N級(F値235N/㎟)、490級(F値325N/㎟)から選択できます。

許容曲げ応力度fbの計算

a)H型鋼、溝型鋼、リップ溝型鋼

鋼構造許容応力度設計規準の方法によります。本アプリではpλb=0.3、C=1.0で計算しています。

λbpλbのとき

\[ f_{b} = \frac{F}{ν} \]

pλbbeλbのとき

\[ f_{b} = \frac{\left\{1 - 0.4\frac{λ_{b}ー_{p}λ_{b}}{_{e}λ_{b} - _{p}λ_{b}}\right\}F}{ν} \]

eλbbのとき

\[ f_{b} = \frac{1}{λ^{2}_{b}}・\frac{F}{2.17} \]

ここに

\[ λ_{b} = \sqrt{\frac{M_{y}}{M_{e}}} \] \[ M_{e} = C\sqrt{\frac{π^{4}EI_{Y}・EI_{w}}{l_{b}^{4}}+\frac{π^{2}EI_{Y}・GJ}{l^{2}_{b}}} \] \[ _{p}λ_{b} = \frac{1}{\sqrt{0.6}} \]

i) 補剛区間内で曲げモーメントが単調に変化する場合

\[ _{p}λ_{b} = 0.6 + (\frac{M_{2}}{M_{1}}) \] \[ C = 1.75 + 1.05(\frac{M_{2}}{M_{1}}) + 0.3(\frac{M_{2}}{M_{1}})^{2} ≦ 2.3 \]

ii) 補剛区間内で曲げモーメントが単調に変化する場合

\[ _{p}λ_{b} = 0.3 \] \[ C = 1.0 \]

記号

fb : 許容曲げ応力度
λb : Myに対する曲げ材の基準化細長比
lb : 圧縮フランジの支点間距離
ν : 安全率(ν = 3/2 + (2/3)(λb/eλb)2)
eλb : 弾性限界細長比
pλb : 塑性限界細長比
Me : 弾性横座屈モーメント
My : 降伏モーメント(My=F・Z)
Z : 断面係数
C : 弾性横座屈モーメントの補正係数
IY : 弱軸まわりの断面二次モーメント
Iw : 曲げねじり定数
G : せん断弾性係数
J : サンブナンのねじり定数
M1、M2 : それぞれ座屈補剛区間の両端に作用する大きいほう、小さいほうの、橋軸まわりの曲げモーメント。 M2/M1は複曲率の場合は正、単曲率の場合は負となる。

b)角形鋼管、円形鋼管

許容曲げ応力度fbはftとします。

ボルト・高力ボルトの許容応力

高力ボルト及び、普通ボルトの許容せん断耐力は下記によります。

高力ボルトの許容せん断耐力
高力ボルトの鋼種ボルト呼び径許容せん断力(kN/本)
長期短期
1面摩擦2面摩擦
F8T(溶融亜鉛めっきボルト)M1212.124.1長期の1.5倍
M1621.442.9
M2033.567.0
M2240.581.1
M2448.296.4
M2761.0122.0
M3075.4151.0
F10TM1217.033.9
M1630.260.3
M2047.194.2
M2257.0114.0
M2467.9136.0
M2785.9172.0
M30106.0212.0
普通ボルトの許容せん断耐力
強度区分ボルト呼び径許容せん断力(kN/本)
長期短期
1面せん断2面せん断
4.6、4.8M127.7915.6長期の1.5倍
M1614.529.0
M2022.645.3
M2228.056.0
M2432.665.2
M2742.484.8
M3051.8104
5.6、5.8M129.7319.5
M1618、136.3
M2028.356.6
M2235.070.0
M2440.881.5
M2753.0106.0
M3064.8130.0
6.8M1213.627.3
M1625.450.8
M2039.679.2
M2249.098.0
M2457.1114.0
M2774.2148.0
M3090.7181.0

建築物の使用上の支障が起こらないことを確かめる必要がある場合及びその確認方法を定める件

建築基準法施行令(昭和二十五年政令第三百三十八号)第82条第四号の規定に基づ き、建築物の使用上の支障が起こらないことを確かめる必要がある場合及びその確認方法 を次のように定める。

第1 建築基準法施行令(以下「令」という。)第82条第四号に規定する使用上の支 障が起こらないことを検証することが必要な場合は、建築物の部分に応じて次の表に掲 げる条件式を満たす場合以外の場合とする。

第2 令第82条第四号に規定する建築物の使用上の支障が起こらないことを確認する方法は、次のとおりとする。

1) (社)日本建築学会、鋼構造許容応力度設計基準、2019.10

2) 全国官報販売協同組合、2020年版 建築物構造関係技術基準解説書、2022.11